三井不動産レジデンシャルと三井不動産レジデンシャルサービスが、マンションの未来について語るシンポジウム『Mirai Mansion Meeting』を2014年11月に開催。
その参加者340名を対象にアンケートを実施したところ、これからのマンションには新たな付加価値が求められてくることが判明した。東京オリンピックが開催される2020年には、マンション事情が大きく変わるかもしれない。
2020年に東京の単独世帯数は45％を占める
現在、東京23区内では47％の人がマンションに住んでいるという。東日本大震災以前までは、マンションに対して“近隣住民と関わらずに済む”というメリットを感じている人が多く、そういったミニマムな環境が1つのマンション価値とされていた。
しかし、少子高齢化や居住形態の多様化が進むなかで、東京オリンピックが開催される2020年には東京都の全世帯に占める単独世帯数の割合が45％を占めるとされている。
これは生活環境がより閉鎖的になるだけでなく、高齢化社会による“孤独死”の問題も不安視される。住民同士が良好な関係、つまりコミュニティを築くことの大切さを再認識する必要があるということだ。
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“食”がコミュニティ形成においてキーワード
そこで、シンポジウムの参加者に「未来のマンションにおけるコミュニティ形成」に関するアンケートを実施。
まず「2020年頃のマンションにおいてコミュニティが豊かになっていると仮定して、ご近所とシェアできるものは？」と質問したところ、「調味料」が58％、「調理器具」が47％、「TV、掃除機などの家電」が39％、「キッチン」が30％、「ダイニングテーブル」が24％と、食事に関係する項目が多く集まった。
逆に回答が少なかったのは、プライバシーが重視されるシチュエーションでもある「寝具」と「寝室」がともに4％、「風呂」が15％となった。
今後のマンションのあり方について、“食”がコミュニティ形成においてキーワードとなるのかもしれない。また、プライバシーに配慮しつつ、いかに住民同士がコミュニケーションを楽しむことができるのかという点が、マンションの価値評価になってくるのだろう。
良好なコミュニティに対してなら追加予算も検討
次に、「もし3,000万円のマンション購入を検討し、同条件で良好なコミュニティがあるとしたら、追加でいくらまで払えるか？」という質問には、「250万まで」が26％がトップ、ついで「500万円まで」が24％、「100万円まで」が18％と、約7割が「追加予算を払える」という結果になった。
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また、「マンションで実現できそうなことは？」については、「物品シェア」や「サークル活動」、「子供・ペットの預かり」に票が多く集まったことからも、マンションは単なる“住”の場所としてではなく、住民同士がコミュニティを楽しむ場へと変わってきていることがわかった。
高齢化が今後ますます進み、そして単独世帯数の割合が伸びていくことで、災害時などの対応や孤独死などの問題も如実に表面化してくるはず。
しかし一方で、シェアハウスなどの住居スタイルの人気も増してきている。これからは“コミュニティが上手く機能する”という価値がいっそう求められてくるに違いない。
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