「受けたい人」は約9割にも
もし、大病で「手術が必要」と診断されたら、どうしますか？すぐに手術に同意するか、もしくは、別の医師や医療機関を受診してセカンドオピニオンを求めるか。ティーペック株式会社が実施した調査では、88％もの人が「セカンドオピニオンを受けたい」と回答しました。
セカンドオピニオンを受けたいと思う理由は「他に治療法がないか聞きたい」など、納得のいく治療を受けたいと考える人が多いようです。ただし、「医療事故・医療ミスを避けたいから」「医師に対する不信感を持ったことがあるから」といった意見も少なからず見受けられました。
また、セカンドオピニオンを受ける際には、医師の技術や知識、経験、話しやすさなどを重視する傾向が高いこともわかりました。医師の知名度や病院の名称といった「ブランド」より、医師個人の能力や人間性で選びたいということかもしれません。
受けられない理由、情報不足に原因か
一方、今回の調査では3人に1人が実際にセカンドオピニオンを受けることはできないと考えていることも明らかに。その理由で多かったのは「どの医師から受けるべきか判断できない」「医師のつてがない」など。情報不足が背景にあるようです。
例えば、セカンドオピニオンの認知度は90％以上だったのに対し、病院のセカンドオピニオン外来を知っている人は30％程度。また、セカンドオピニオンを利用できるサービスが付帯された生命保険や損害保険があることを知っていた人は19.8％にとどまりました。
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それでは、今後、セカンドオピニオンが普及するためには何が必要なのでしょうか。調査では、患者さん側が知識を持って、自分の医療に積極的に関わる姿勢を持つべきという声、医療機関の情報開示や環境整備の必要性を指摘する声が多数を占めました。
2016年度には「患者申出療養（仮称）」が導入される予定です。この制度では、「国内未承認医薬品等の使用や国内承認済みの医薬品等の適応外使用などを迅速に保険外併用療養として使用できる仕組みとし、患者の治療の選択肢を拡大する」（厚生労働省 患者申出療養（仮称）より）とされており、患者さん自身が治療の選択肢を理解することが重要になると考えられます。患者申出療養を含めた医療制度を上手に利用するために、今後、患者さんの意識向上と医療機関の環境整備が求められているのです。（林 渉和子）
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