働く2型糖尿病患者さんに対する意識調査の結果を報告
奈良県立医科大学 糖尿病学講座教授
石井均先生2012年厚生労働省の国民調査・栄養調査によると国内の糖尿病患者数は、予備軍を含めて2050万人とされています。そのうち60歳未満の患者さんと予備軍男性は約4割に上ります。
日本イーライリリー株式会社は8月25日、フルタイム勤務で、複数の経口薬のみで治療している40〜50歳代の働く2型糖尿病患者さん390人を対象とした、意識調査の結果を発表しました。同日、調査結果の報告とともに「働きながら治療を続ける糖尿病患者の生活スタイルに合わせた最新治療アプローチ」と題したプレスセミナーを開催。国内の糖尿病治療の患者心理研究の第一人者である、奈良県立医科大学 糖尿病学講座教授の石井均先生を招き、「糖尿病患者さんの生活と価値観をベースにした治療アプローチ」の講演がありました。
治療効果とQOLを最大化するために必要なこととは
働く2型糖尿病患者さんの意識調査から、忙しさや不規則な生活により必ずしも指示通りに服薬できていないという実態が明らかになりました。血糖コントロールも目標を達成できていない患者さんが半数以上おり、生活スタイルに合った治療を望んでいるものの、服薬量や回数の多さに関しては仕方がないと思っているようです。
働きながら糖尿病治療を続けるには、「外出中に薬を飲んだり注射をする必要がない」こと、「薬の服薬回数が少ない」という回答が多いという結果から、患者さんの生活スタイルに合わせた治療のために、医療従事者と患者さんがコミュニケーションをとることの大切さが窺われます。
65歳以下の働く年代の2型糖尿病患者さんにとって、社会・日常活動の妨げが糖尿病治療の妨げにもなっているといいます。インスリン治療は、自分で注射するという行為や針の痛みはもちろん、仕事や用事が妨げられる、行動範囲が狭くなるなどが、治療へのやる気を低下させる要因となっているようです。しかし、血糖コントロールや合併症防止などがきちんとできるなら治療のやる気向上につながります。
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「糖尿病治療の現実的な目標は、合併症を含めた糖尿病の発症進展の阻止と、糖尿病とその病態や治療が、身体機能や通常の日常活動、精神状態に悪影響を与えないようにし、糖尿病がない状態と同じような生活が送ることができることです。すなわち、糖尿病がない人と同じようなQOLで生活することです」と、石井先生は、糖尿病治療の在り方を話されました。
現在の糖尿病治療は、治癒（cure）を目指しています。一部の病態で寛解が認められるものの、現実の目標はケア（care）です。日常生活の質を損ねるような治療は、患者さんが必ずしも望んでいることではないのかもしれません。働く2型糖尿病患者さんにとって、生活スタイルに合った糖尿病治療とは何かを、本人はもちろん家族、医療従事者が考えることが大切です。（QLife編集部）
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