身体にイイ新商品が続々登場　「機能性表示食品」市場の可能性とは

制度の認知度は高いものの、購買率はまだ低水準

画像はリリースより

　2015年4月に「機能性表示食品制度」が施行され、「特定保健用食品」（トクホ）のように消費者庁の審査を受けなくても、科学的根拠に基づいて食品の機能性を表示することが可能になりました。施行後は、「もやし」など生鮮食品の申請が受理されるなど、幅広い機能性表示食品が登場しています。体質改善や健康増進を志向する消費者にとっては選択肢が増えたと言えますが、実際にこの制度に対して消費者はどのような印象を持っているのでしょうか。

　株式会社電通が、全国の20〜60代の男女1,000名にアンケート調査を行ったところ、機能性表示食品制度について「制度の内容を知っている」と答えたのは全体の8.1％に留まりましたが、「ある程度、制度の内容を知っている」（29.5％）、「名称を聞いたことがある程度」（41.5％）を含めると、認知度は合計で79.1％に上りました。しかし、40.1％の人が「興味・関心がある」と答えたのに対して、実際に機能性表示食品を食べたり飲んだりしたことがある人はまだ7.3％。認知度や関心は高いものの、普及はまだまだこれからのようです。

商品の画期性と安全性・有効性に対する懸念払拭が普及の鍵

　同アンケートで、「健康に良いとされる食品にどれくらいお金をかけてもよいと思うか」と尋ねたところ、すでに「何らかの健康機能がある食品を摂取している層」（53％）は平均して月4,671円、「健康に良いとされる食品を摂取していない層」（47％）でも、平均1,567円の支出をしてもよいと回答しました。支出額としてはなかなかの金額。健康に対する意識は年々高まっていますし、市場としての拡大余地は高そうです。

　機能性表示制度を知ったきっかけは、「テレビ番組」（50.1％）が最も高く、次いで「店頭で見た商品」（31.0％）、「新聞記事」（23.6％）となっており、メディアの影響力が大きくなっています。また、女性だけで見ると店頭のポップや実際の商品から制度を知った比率が高く、男性が25.7％であるのに対して、女性は36.3％となりました。この結果から、認知度向上にはメディアと店頭でのプロモーションが有効であると言えるでしょう。

　また、関心のある機能性について質問したところ、男性は「内臓脂肪を減らす」（62.8％）、「体脂肪を減らす」（59.4％）が上位となったのに対して、女性は「体の疲労感を軽減する」（72.2％）、「健康的な免疫機能をサポートする」（69.2％）、「強い骨を維持するのに役立つ」（67.6％）が上位となりました。これまで、トクホでは内臓脂肪や体脂肪を減らす効果を謳う商品が中心となっていましたが、疲労回復や免疫機能の向上といった新しいキーワードでの商品開発が期待されます。

　一方で、国の承認を受けていないという点で、トクホに比べると「安全性」や「信頼性」「効果」といった点での期待値が低いというアンケート結果が出ています。機能としての画期性に加え、生産者が消費者の不安を払拭できるかどうかが今後の普及のカギを握っていると言えそうです。（宮坂方子）

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