トヨタのFCV「MIRAI」の受注が3,300台超え！大反響で納期は3年以上先

トヨタ自動車が昨年12月、水素を燃料に発電、モーターで走行するFCV（燃料電池車）『MIRAI』を発売後、1年が経過、街でもその姿をたまに見かけるようになった。

愛知県豊田市にある元町工場の、元レクサスLFA組立ラインで僅か13人により手作業で組まれており、3台／日ペースの生産が続けられている。

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年内の国内販売を400台で計画していたところ、発売後1ヶ月で受注が約1,500台に達した。

水素燃料で発電する、FCスタック（燃料電池）などのFCV特有のパーツ生産に時間がかかるため、同社の発表によると現在の納期は3年以上先の2019年以降になっているそうだ。

発売1年で累計受注が3,300台超に

米国では8月に受注を開始、やはり2ヶ月間で年間計画（1,000台）の2倍近い1,900台の受注を獲得。

9月からはイギリス、デンマーク、ドイツの3カ国で販売を開始しており、他の国についてもインフラ整備が整う2017年以降に販売が開始される見通しになっている。

発売から1年を経た『MIRAI』の累計受注台数は、既に3,300台を超えており、当初の販売計画からすれば8倍以上の受注を得る結果となった。

トヨタはこうした事態に対応するため、海外向けを含む年内の生産台数を700台、2016年は2,000台程度、さらに2017年には3,000台程度まで増産することを決定した。

稼働中の水素ステーションは30ヵ所程度

その一方で、FCVに水素燃料を供給する、水素ステーションの整備が2016年3月末までに100ヵ所という目標に対して、現在稼動中のステーションは、都市部を中心に30ヵ所程度に留まっている状況だ。

HySUT（水素供給・利用技術研究組合）によると、3月末までに81ヵ所が開業する予定になっているとのことだが、安全面での厳しい規制をクリアするため、ステーション開設費用が4〜5億円と嵩むことから遅れ気味とみられる。

現段階では、ユーザーの利便性への配慮から、メーカー側がインフラ整備のペースに合わせながら、販売台数をコントロールしている側面も有るようだ。

世界的に水素ステーション整備が加速

既に、政府や東京都は、2020年の東京五輪に合せて水素社会の実現に向け動いている。

来年3月には、ホンダがFCV『クラリティ』のリース販売を開始、トヨタも『MIRAI』に続き、次期『Lexus LS』に燃料電池仕様車を設定する計画とみられる。

今後は、海外の自動車各社を含め、米ZEV（ゼロ・エミッション・ビークル）対応で、量産モデルにFCVを設定する動きが活発化すると予想されることから、国内に限らず水素供給のための、インフラ整備を加速させる必要性がいっそう高まりそうだ。

【参考・画像】

※ TOYOTA Global Newsroom

※ TOYOTA USA

【動画】

※ トヨタMIRAI生産　シャシー工程 – YouTube