トヨタ自動車が“つながる技術”への取組みを強化する。
同社は米ラスベガスで1月6日〜9日にかけて開催された『CES 2016』に合わせ、“もっといいクルマづくり”の一環として、クルマの“つながる化”を推進するための施策を発表した。
「つながる化」により各種サービスを実現
具体的な施策として、トヨタ・スマート・センター内に、TBDC（トヨタ・ビッグデータ・センター）を設置、安全・安心な“つながる”サービスを提供する。
まず、米国向けに2017年以降のモデルから、DCM（データ・コミュニケーション・モジュール）の車載率を高め、その後米国以外にも対象地域を拡大していくとしている。
同社は、DCMから収集したデータを、今後の製品開発やアフターサービスの充実に繋げる考えだ。
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ITインフラ機能を大幅に拡張したTBDCでは、高度なセキュリティ管理や徹底した個人情報保護体制のもと、膨大なデータ処理を行う。
例えば、レクサス車に標準搭載されている緊急通報サービス“ヘルプネット”の如く、エアバッグ展開に連動した緊急通報システムにより、事故発生時の迅速なサポートが可能になる。
現在、国・地域で仕様の異なるDCMを2019年までに共通化、順次切り替えていく方針で、その実現に向けて、DCM通信をグローバルに集約管理する機能を、トヨタ・スマート・センターに付加する。
「UIE」や「フォード」の子会社と協業
同社は“つながる化”の推進にあたり、車両の情報保護などの分野で実績の有るベンチャー企業UIE（UIEvolution, Inc.）と業務提携した。
UIEは車両データを元にスマホ用のアプリを開発したり、そのサービス環境をトヨタが認証した、外部のサービス・アプリ等の事業者に提供。
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これにより、ユーザーはTBDCを介した、高セキュリティ環境下でスマホ連携サービスを受けることが可能になる。
トヨタによれば、「急速な進化を続けるIT技術を積極的に取り入れることで、クルマはこれまでに無い価値を提供し続けることができる」としており、“つながる化”を通じて、安心、安全で便利なモビリティライフを提供する構えのようだ。
また、同社は併せて米フォードの子会社リビオ社とSDL（スマートデバイスリンク）の共同開発・運営の枠組み構築で合意したと発表、今後、SDLを用いた車載システムを商品化する予定としている。
SDLは、スマホとクルマがつながるためのオープンソースプラットフォームで、ユーザーは車内で音声認識機能や操作パネルから、アプリを操作することができる。
「コネクテッド・カー」に向けた布石
IoT（Internet of Things）時代の到来で、家電もインターネットにつながる動きが高まっているが、クルマも例外では無い。
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2020年を目処とする、自動運転機能を備えた“コネクテッド・カー”実現への地盤整備の一環と思われるが、便利さの追求と引き換えに、ハッキングなどによる重大な被害が増える恐れもある。
今後、通信セキュリティ確保への取組みが、これまで以上に重要になるのは言うまでもないだろう。
今回のトヨタの取組みは、予想される懸念材料への先手対応の一つと言えそうだ。
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