トヨタが「MIRAI」に衛星アンテナ搭載！コネクテッドカーの方向性を提示

トヨタ自動車が、『デトロイトオートショー16』に、衛星通信機能を搭載した話題のFCV『MIRAI』の実験車を出展した。

同社では“もっといいクルマづくり”の一環として、車載通信機“DCM”（データ・コミュニケーション・モジュール）の搭載拡大により、クルマの「つながる化」を推進するとしている。

現行のトヨタ・スマート・センター内に“TBDC”（トヨタ・ビッグデータ・センター）を設置、安全・安心な「つながる」サービスを提供する計画だ。

ルーフ上に平面液晶式の衛星アンテナを搭載

同社によると、米Kymeta（カイメタ）社と共同開発中の、平面アンテナ技術により、クルマと衛星間におけるデータ送受信を可能にすると言う。

まだ研究段階としながらも、完成すれば小型の平面液晶アンテナにより、衛星を介して世界中に大量データーを配信できるようになり、災害発生時などの緊急時にも安定した通信を確保できるとしている。

トヨタでは、この研究開発を2013年からスタートさせており、将来的に前述の“TBDC”を活用して、よりハイレベルな自動運転技術の実現に繋げる狙いがあるとみられる。

従来の衛星通信アンテナは衛星を捕捉するため、パラボラ形状をしているが、 Kymeta社の開発品では液晶技術とソフトウェアを用いることで、電子的に衛星を補足するため、平面形状にできるのが特徴。

これにより、衛星アンテナの小型化が図れ、車載が容易になる。

既に1万km以上の走行試験を実施

Kymeta社のネイサン・クンツCEOによると、これまでに1万km以上、衛星通信機能を備えたクルマの路上試験を実施しているそうで、世界に先駆けて車載に適した衛星通信アンテナを実現すべく、トヨタとの協業を歓迎していると言う。

日産に加え、米テスラやGM、独メルセデスベンツ、Audi、BMWなどの欧米勢、さらには大手IT企業のGoogleやAppleが自動運転車の開発を急ぐなか、トヨタは比較的自動運転の分野では後発組。

そうした背景からも、自動運転で必要となる専用の3D地図データや、刻々と変化する道路状況を衛星を介して“TBDC”と瞬時にやりとりすることで自動運転の精度を高め、この分野で優位性を確保したい ところ。

今後の同社の“つながる化”に向けた技術開発に期待したい。

【参考・画像】

※ TOYOTA Global Newsroom