働き盛り世代のがん、治療と仕事の両立に必要なこととは？

治療のために8割以上が会社の休暇制度を利用

　万が一働き盛りにがんになってしまったら、果たして仕事を続けることができるのか不安になりますよね。実際にがんになってしまった人たちは、どうやって治療と仕事を両立しているのでしょうか。三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社が、がんの治療を経験し、未だ働いている65歳以下の人たち978名を対象に調査を行いました。

　調査対象者が初めてがんに罹患した年齢は、男性では40代（35.1％）、50代（50.6％）が多いのに対して、女性では30代以下（29.9％）または40代（47.7％）と、比較的若い頃にがんを発症する人も多くいます。男性では、45.1%の人が課長以上の役職者でした。

　がんの入院治療や自宅療養のために休暇を取得した人の割合は82.2％で、多くの人が「1週間以上1か月未満（43.7％）」、または「1か月以上3か月未満（25.2％）」の休暇を取得しています。利用した会社の制度としては、「有給休暇（73.2％）」や「半日・時間単位の休暇（38.8％）」、「遅刻、中抜けなどの柔軟な対応（28.1％）」が挙がりました。

勤務時間の柔軟性と経済的支援、「周囲の理解」が就業継続の鍵

　働きながら治療する上で困難と感じたこととしては、「再発に対する不安」「休暇を取りづらい」「働き方を変えたり休暇を取ることで収入が減る」といったものが挙がっています。「体力面から継続して就労することが困難であったため」、もしくは「治療と仕事を両立するために活用できる制度が勤務先に整っていなかったため」に退職や転職を選んだ人は14％ほど。一方、同じ勤務先で就業を継続できた理由として多く挙がったのは「職場の上司／同僚の理解・協力があったため」でした。

　がんに罹患する前と後で収入に変化があったか尋ねたところ、「減った」と回答した人は35.6％程度で、半数以上が「ほとんど変わらない」と回答。転職した人の方が収入の減少が目立ちます。そして、家計の状況については、収入の増減にかかわらず半数が「家計が苦しい」と回答しました。

　勤務先に期待する支援として挙がったのは、「出社・退社時刻を自分の都合で変えられる仕組み」や「がん治療に関する費用の助成」等。少子高齢化によって労働人口の減少が問題視されている今、企業としても重要な戦力を失わないよう配慮する必要があるのではないでしょうか。（QLife編集部）

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