2015年の小売市場規模と今後の予測
少子化が叫ばれている昨今、ベビー服や子ども服の市場はどのような状況にあるのでしょうか。株式会社矢野経済研究所では、小売（百貨店・量販店・専門店・通販）、卸・製造業などを対象に、国内のベビー・子ども服市場の調査を実施。ベビー（0〜1歳程度）、トドラー・キッズ（2〜6歳程度）、スクールジュニア（7〜14歳程度）をベビー・子ども服市場と位置づけ、2016年の傾向を予測しました。
ベビー・子ども服市場では2010年に8855億円、2011年8950億円、2012年8960億円、2013年9160億円、2014年9223億円と、近年微増が続いていましたが、2015年は前年比99.5％の9180億円と、僅かではありますが減少に転じました。その理由として、個人消費の伸び悩みが影響しており、消費が減少した中間層が買い控えたことが主な要因といえます。少子化が進む中、今後も市場規模の縮小傾向は否めず、2016年は8925億円と矢野経済研究所は予測しています。
好調のインターネット通販と、小売の取り組み
市場が減少傾向にある中、百貨店、量販店、専門店、通販の各小売では、ベビー・子ども服市場の顧客の取り込みについて、どのような取り組みを行っているのでしょうか。百貨店では、コンシェルジュを配置し、子育ての不安解消の相談や出産準備にも対応。母親の目線で商品を揃えたり、妊娠出産を控えた次世代の取り込みにも力をいれています。一方、量販店では、従来の低価格路線からプライベート路線（自主企画ブランド）で機能性を重視した路線へと転換を図る中、子ども服専門店を売り場に誘致したり、ファミリーで過ごせる快適な空間を提供したりと、顧客の利便性の向上を目指しています。
また、専門店では他店との差別化を図り、プライベートブランドの商品開発を強化。商品を厳選して選ぶ顧客のニーズに対応しています。さらにイベントやパーティ、儀礼やしきたりとは関係なく送るカジュアルギフトの需要増加に伴い、相手の好みや品質・機能性へのこだわりなど、ライフスタイルに合わせたギフトの提案などに力を注ぐ企業も増えてます。一方、売り上げが好調のインターネット通販では、働く母親が増加したことでさらにインターネットを中心とした通販への支持が増加。企業やブランドも大手インターネットモールへの出店だけではなく自社サイトの立ち上げも相次いていて、通信販売チャネルのさらなる拡大に期待が寄せられています。その他の小売でも、他店との差別化や顧客に寄り添ったさまざまな取り組みがなされています。少子化の今だからこその知恵や工夫を感じられるサービスが、今後のベビー・子ども服市場の鍵になりそうです。（樹本睦美）
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