プロ野球選手からIT企業ビジネスマンに　戦力外通告を受けたドラフト１位たちの今

“神ってる”広島東洋カープのセ・リーグ優勝。二刀流で大活躍した大谷翔平選手に注目が集まった北海道日本ハムファイターズの日本一。今年の日本プロ野球の盛り上がりはまだまだ記憶に新しい。

だが、スポットライトを浴びている選手たちの裏では、今年も１２球団で１００人を超える選手が戦力外となった。その中から、どこかの球団からオファーが掛かるのは、ほんの一握りの選手だけ。多くの選手は引退し、新たな道へと進むことになる。

それはドラフト１位指名選手であっても同じだ。

『期待はずれのドラフト1位――逆境からのそれぞれのリベンジ』（元永知長著、岩波書店刊）は、プロ野球を引退し、新たな道に進む７人の元ドラフト１位選手たちのそれぞれの生き方をたどっていく一冊だ。

■メジャー経由でドラフト１位指名　しかし…

「松坂世代」と呼ばれた１９８０年生まれの選手たち。逸材揃いのこの年代は、プロ野球で活躍した選手も多く、福岡ソフトバンクホークスの和田毅投手、読売ジャイアンツの村田修一選手は、３６歳になった今も一軍で活躍している。

そんな中で異色のキャリアを積むことになったのが、多田野数人投手だ。八千代松陰高校から立教大学へ進学し、４年間で通算２０勝をあげるも、ドラフトでの指名はなかった。

２００２年、メジャーリーグを目指して渡米。クリープランド・インディアンスの入団テストに合格し、マイナー契約を結び、２年目にメジャー昇格。初勝利をあげるなど、１４試合に登板するものの、その後はなかなかメジャーに上がれず、２００７年秋のドラフト会議で１巡目指名を受けて、北海道日本ハムファイターズに入団。７年間で８０試合に登板し、１８勝２０敗。防御率４．４３。

思うような成績を残せず、２０１４年に３４歳で戦力外通告を受けると、現在は独立リーグの石川ミリオンスターズに入団することになる。

現在は投手として現役を続けながらも、プロ入りを目指す選手たちの指導を行っている。これまで日本の選手とは違う道を歩いてきた経験が、いま選手たちの指導に生きているという。

もちろん、もう一度、NPBでプレーしたいという気持ちもある。世界にはさまざまな野球があり、いろいろな選手がいて、考え方もそれぞれ。野球を通じて「答えはひとつではない」ということを知り、それが選手の指導にも役立っているという。戦力外通告を受け、プロ野球界を去る選手が多い中、多田野選手は独立リーグで今も野球を続け、NPB復帰を目指しているのだ。

■セカンドキャリアとしてビジネスマンを選択する

セカンドキャリアにIT企業のビジネスマンを選んだドラフト１位もいる。江尻慎太郎氏は仙台第二高校から早稲田大学に進学し、２００１年、日本ハムファイターズに自由獲得枠で入団する。

入団からしばらくは、主に先発と中継ぎで活躍し、２２勝１４敗という成績を残した。２００７年秋に右ひじのトミー・ジョン手術を受け、２００９年からはセットアッパーに。横浜DeNAベイスターズ、福岡ソフトバンクホークスに移籍しても勝利に貢献し、２０１４年、１３年間のプロ野球生活を終える。

プロ野球選手の平均在籍期間は８〜９年と言われている。大学入学前に２年浪人した江尻氏は、２４歳でプロ入りし、戦力外通告を受けたときには３７歳になっていた。コーチやスカウトになるのならいいが、別世界でスタートを切るには年齢的に不利になることも多い。

プロ野球選手のセカンドキャリアは、現役を長く続ければ続けるほど厳しいものになる。江尻氏は、ソフトバンクグループでの就職活動をすすめられ、普通の中途採用を受けてソフトバンクコマース＆サービスに就職。３７歳にして、プロ野球選手から世界的なIT企業のビジネスマンに転身することになった。（ちなみに、プロ野球解説者としても活動している）

江尻氏はいま、スポーツ業界をもっとデジタル化して収益を上げることができないかと、スポーツ業界にいろいろと働きかけているという。

プロ野球選手のセカンドキャリアについて、「プロ野球の世界でがんばってきた人なら、新しい場所でも活躍できると信じています。そのための仕組みを考えていきたい」と江尻氏は語る。

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ここで紹介した二人ほかにも、本書では水尾嘉孝氏、的場寛一氏、河原純一氏、藪恵壹氏、中根仁氏をとりあげている。

プロ野球ファンなら聞いたことがある名前ばかりのはずだ。近年、シーズンオフに戦力外通告を受けた選手と家族を追ったドキュメント番組が、人気を博し、プロ野球選手のセカンドキャリアに注目が集まることも多くなった。

野球に携わる仕事や独立リーグでプレーする者、異業種で活躍する者、進む道は人それぞれだ。彼らがどのような思いで、次のステップへと進む決断をし、そこで頑張っているのか。彼らの生き方から学ぶことも多いはずだ。

（新刊JP編集部）