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米国のファッション誌「ナイロン（NYLON）」が10月号をもって月刊誌を廃止し、デジタルに移行する。
ナイロンは1999年に創刊されたファッション誌。雑誌名の由来にもなっているニューヨークとロンドンを中心に、ファッション情報を発信している。2014年にfashionindie.comに買収されてからはデジタル強化の動きが加速し、デジタルメディアやプラットフォームとして成長させていくと見られていた。
ナイロンは日本をはじめ、韓国やタイ、インドネシアといった他国でも展開され、ライセンス契約に基づきローカライズして雑誌とデジタルを各国で運営。米国版の月刊誌廃止に伴い一部の記事を流用できなくなるが、日本版では1号あたり数ページのみ使用していたため「あまり影響はない」（日本版を手掛けるカエルム戸川貴詞代表）という。
日本版の2017年度の販売実績は前年比約115%、広告売上は前年比約125%（デジタルとの連動も一部含む）と好調を維持。2018年度は同媒体が持つ独自のブランド力を向上させるため、雑誌を軸に多角化する方針で、具体的には音楽イベントの開催やメンズ企画の拡大、動画メディアの拡大、デジタルコラボレーション企画、電子書籍オリジナル企画、増刊・別冊・限定版の発行、各種コラボ商品開発、クリエーティブスタジオの強化などを検討しているという。
ナイロンは1999年に創刊されたファッション誌。雑誌名の由来にもなっているニューヨークとロンドンを中心に、ファッション情報を発信している。2014年にfashionindie.comに買収されてからはデジタル強化の動きが加速し、デジタルメディアやプラットフォームとして成長させていくと見られていた。
ナイロンは日本をはじめ、韓国やタイ、インドネシアといった他国でも展開され、ライセンス契約に基づきローカライズして雑誌とデジタルを各国で運営。米国版の月刊誌廃止に伴い一部の記事を流用できなくなるが、日本版では1号あたり数ページのみ使用していたため「あまり影響はない」（日本版を手掛けるカエルム戸川貴詞代表）という。
日本版の2017年度の販売実績は前年比約115%、広告売上は前年比約125%（デジタルとの連動も一部含む）と好調を維持。2018年度は同媒体が持つ独自のブランド力を向上させるため、雑誌を軸に多角化する方針で、具体的には音楽イベントの開催やメンズ企画の拡大、動画メディアの拡大、デジタルコラボレーション企画、電子書籍オリジナル企画、増刊・別冊・限定版の発行、各種コラボ商品開発、クリエーティブスタジオの強化などを検討しているという。
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なんだ 日刊紙になるかと あるわけないか
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