「ブラック企業マップ」で違法企業を見える化、運営者の思い「抑止力になれば」

「ブラック企業マップ」（https://blackcorpmap.com/）が昨年末から話題になっている。厚生労働省が公表している「労働基準関係法令違反に係る公表事案」に掲載された企業を、日本地図上にドクロマークのピンを立ててマッピングし、可視化したウェブサイトだ。日本全国が、ドクロマークで覆い尽くされている現状を見て、衝撃を受けた人も少なくないだろう。

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このサイトを運営しているのは、アラサーの男性、「社畜@ブラック企業マップ」さん（ツイッターアカウント名）だ。「社畜」さん自身も、いわゆるブラック企業に勤めていた経験がある。どんな思いでサイトをつくったのか。これまで、どのメディアにも取材に応じてこなかった「社畜」さんが、初めて告白した。（ライター・黒部麻子）

●ここに載っているのは「氷山の一角」

――ブラック企業マップ、なかなかの反響ですね。

2018年8月に公開しましたが、こんなにバズるとは思っていませんでした。このサイトは、見ていて明るい気分になれるようなものではないので、自分でも驚いています。

――ブラック企業マップが元にしている厚労省「労働基準関係法令違反に係る公表事案」は、労働基準監督署が取り締まりをおこなった企業のうち、送検された企業、また違法な長時間労働を繰り返したり、複数の事業所で過労死を発生させたりして都道府県労働局長から指導された企業がリスト化されています。なぜ、このリストを掲載基準として使っているのでしょうか？

2017年に初めて、厚労省がこのリストを公表したのですが、そのときに「厚労省公認のブラック企業リストか!?」と、ちょっと話題になったんです。そのころから、これを何らかのかたちで使いたいなと思っていました。

厚生省のリストは、社名、所在地、違反内容が記載されていてわかりやすいのですが、お役所仕事らしく、無味乾燥なPDFだし、更新のたびに新たなPDFとして出るので、これまでに掲載された企業を一覧で見ることができません。だからもっと一目で見やすいものにできないかなと考えたんです。

――内容的には、労働安全衛生法関係の違反事例が多数を占めていて、長時間労働や残業代不払いなどの事例は少ないですね。業種としては、建設業や製造業、運輸業が多く、飲食業はほとんど入っていません。

現在、1459件の事例が掲載されていますが（2019年2月17日時点）、ここに載っているのは「氷山の一角」だと思っています。実際、僕がこれまで勤めてきたブラック企業も、このリストには入っていないんですよね。そのことに僕自身も、もどかしさを感じています。でも、「この会社はブラック企業かどうか」と判断するときに、主観で決めてはいけない。客観的基準としては、まずはこのデータを元にするのが妥当だと考えました。

●涙を流しながら作った

――「社畜」さん自身も、ブラック企業でつらい思いをしているのでしょうか？

まず、みなさんに謝らないといけません。「社畜」と名乗りながら、実は僕は、現在無職なんです。だから「元社畜」です。ごめんなさい。

昨年まで設計事務所に勤めていましたが、辞めてしまいました。残業代不払いなどの問題もありましたが、何より耐えられなかったのは、上司からのパワハラでした。絶対納期に間に合わないような無茶な要求をしてきたり、重箱の隅をつつくような揚げ足取りをしてきたり・・・。「パソコンのキーボードを叩く音がうるさい」とか、いちいちクレームをつけてくるんです。

ずっと我慢していましたが、精神的にも病んでしまい、体は震えるし、毎朝車で通勤しながら、「追突でもされて入院になれば、会社に行かなくていいのにな」と思っていました。ある日会社を飛び出して、そのまま心療内科に駆け込み、診断書を書いてもらって休職し、そのまま退職しました。

――それはつらかったですね。

そのときの怒りと悔しさ、悲しさを、どこにぶつけていいかわからず、自分なりに表現したのがブラック企業マップです。当時は、もう、モニターが涙で見えないくらいでしたよ、本当に。

――なるほど。

もう一つ、僕には原点があるんです。10年くらい前、出版社で1年間ほどアルバイトをしていたのですが、ある日突然、社長から「繁忙期も過ぎたから、君は今月で終わりね」と告げられたんです。ショックを受けつつも「あ、そうですか・・・」と返して、デスク周りを整理していたら、先輩社員から「君、たたかわなくていいの？」と焚き付けられまして（笑）。

それで、一人でも加入できる労働組合（ユニオン）を紹介されて、そこに相談しました。団体交渉を経て、解雇予告の手当として1カ月分の賃金と、未払いだった残業手当の割増し分を支払ってもらいました。

――そのときはどんな気持ちでしたか？

団体交渉で、社長や会社側の弁護士とテーブル越しに向き合ったときは、やはり気まずくて、「早く終わってくれ」と思いました。でも、預貯金もあまりないのに突然解雇される身にとって、ここで得たお金は非常にありがたかった。そして何より、「自分は労働問題の当事者なんだ」ということがわかって、不思議な感覚でした。

ブラックな会社で困ったら、労働基準監督署に申告する、あるいは労働組合をつくって会社と交渉するという手段があることは、学校では教えてもらえません。「こんな選択肢もあるんだな」と思いました。当時はまだ「ブラック企業」という言葉も広まっていませんでしたが、この出来事があったからこそ、今の僕があると言ってもいいくらい、大きな体験でした。

●タレコミを読んで眠れなくなることも

――ブラック企業マップに一度掲載した企業は、そのあと改善されたとしても削除はしないのでしょうか？

難しいところですよね。でも、本当に改善されたかどうかの判断は、僕にはできません。やはり恣意的な判断は避けたいので、削除もおこなっていません。

――「この会社を載せてほしい」というリクエストも多いのでは？

「うちの会社、こんなにひどいんです」というタレコミは、たくさん寄せられています。読んでいてつらくなって、眠れなくなることもありますよ。でもそうしたリクエストに応じていくと、やはり基準がブレてしまいますから。まずは労基署に申告して、問題を表面化してほしいです。

逆に、「この程度の違反でも載せるのか」という批判がくることもあります。たとえば、あるスーパーマーケットの「労働者が安全に通行するための通路を設けていなかった」という事案を掲載したときに少し叩かれたのですが、調べてみると、それが原因で死亡事故につながっていたんです。やはり、このリストに載るということは、それなりの理由があるケースが多いのではないかと思います。

――今後、ブラック企業マップをより実態に近いものにするためには、どんなデータがあればいいと思いますか？

たとえば、心療内科や精神科には、ブラック企業で悩む人のリアルな声が集まっているのではないでしょうか。僕もお世話になりましたし。

長時間労働や残業代不払いなどの労働基準法関連であれば、労基署に相談しようと思う人も多いでしょう。でも、パワハラやセクハラ、職場いじめなどの相談窓口としては、労働局や労基署の総合労働相談コーナーもありますが、やはり、クリニックで吐き出す人が多いのではないでしょうか。もし、そうした医療機関などから、何らかのデータが公表されれば、おもしろいと思います。

●ブラック企業への抑止力に

――世の中のブラック企業に対して思うところは？

人間を社畜扱いするブラック企業なんて、この世からなくなればいいと思いますよ。経営者に「ネットで晒されるかもしれない」という危機感をもってもらい、少しでもブラック企業に対する抑止力になればいいと思って、このサイトを作りました。

それに、少しでもいいから、「もしかしたらこのサイトを作っているのは、うちの社員かもしれないぞ」というふうにも思わせたいです。僕が今まで取材を受けなかったのは、そういう思いもあったんです。

――劣悪な職場環境で、苦しい思いをしている人たちにメッセージをお願いします。

「ブラック企業なんか、さっさと辞めればいい」という人もいますが、僕はそんなふうに簡単には言えません。辞められるなら、みんな辞めてます。辞めたくても、生活がかかっているから辞められないんです。ただ、我慢しすぎると自分が潰れてしまうから、その前に逃げたほうがいいとは思います。そのためには、失業手当の受給要件の引き下げなど、働く側にとって「辞めやすい環境づくり」も必要かもしれません。

僕自身、早く次の仕事を見つけたいという気持ちもありますが、会社で働くことに対する恐怖心も、まだ消えていません。とりあえず、次もまた、ブラック企業で悩む人に役立つコンテンツを作りたいと計画しています。

（弁護士ドットコムニュース）