マツコ・デラックス、新しい地図への圧力否定も逆効果――ジャニーズ事務所の新守護神に!?

下世話、醜聞、スキャンダル――。長く女性の“欲望”に応えてきた女性週刊誌を、伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ぶった斬る！

　平和の少女像などを展示した「あいちトリエンナーレ」の企画展「表現の不自由展・その後」が3日で中止に追い込まれた。テロ予告もあったが、しかし主催者側への批判ばかりで、卑劣なテロ予告行為に対する批判が少なく、警察の動きも鈍いことにびっくり。日本は“表現の不自由”な非民主主義国家となってしまったのか。

第470回（8／1〜8／6発売号より）
1位「マツコ・デラックス　『吾郎が嫌いなわけじゃない！　アタシの言うこと全部書いてよ』」（「週刊女性」8月20・27合併号）
2位「安倍官邸と吉本興業　笑えない『ベッタリ』関係」（「女性セブン」8月15日号）
3位「太田光　先方の和解交渉には応じず…真相は『裁判で明確にしていきたい』」（「週刊女性」8月20・27合併号）

　先週発売の「週刊文春」（文藝春秋）で驚きの報道があった。人気絶頂のマツコ・デラックスが『5時に夢中！』（TOKYO MX）への稲垣吾郎のレギュラー出演に関し、「稲垣を出すならマツコは降板する」などと阻止、「新しい地図」に圧力をかけていたというのだ。さらに「文春」に直撃されたマツコは、稲垣のレギュラー起用に反対したことを否定せず、「新しい地図」について「SMAPじゃなくなった三人に魅力を感じますか」などと痛烈に批判したのだ。

　そんな報道を受け、今週の「週刊女性」がさらにマツコを直撃している。マツコは「週女」に対し「（文春記者に）“圧力”なんてナイと言ったのに、文春の上司が都合のいいように書き換えたのよ。ちゃんと話したのに、全然書いてくれない！」として約2時間にわたり、電話取材に応じたという。

　マツコは文春記事に反論しようとしたのだろうが、しかし残念ながら全然反論になっていない。むしろ、圧力を補強するものとなってしまっている。

「解散騒動後のSMAPを入れると本来の番組カラーじゃなくなっちゃう」「吾郎ちゃんが『5時に夢中！』で下品なキャラになれるかっていったら向かない」

　そもそもマツコはジャニーズタレントとの共演だけでなく、事務所幹部と懇意だというのはかなり有名な話。その幹部とは藤島ジュリー景子副社長で、ジュリー副社長だけでなく、その娘も同席し頻繁に会食をしているとの仲だとの情報もある。ジュリーといえば“女帝”メリー喜多川副社長の娘で、元SMAPのマネージャー・ 飯島三智氏の激しい派閥抗争を繰り広げてきた人物。そんなジュリー副社長と懇意だというのだから、何をか言わんや、である。マツコは「週女」の取材依頼に対し、CM撮影の休憩中に自ら電話をかけてきて、さらに話が止まらず、休憩を延長してまで話を続けたという。その過剰な熱意からして、逆に「文春」記事が痛いところをついたとも思えてしまう。

　しかも「週女」は、「新しい地図」事務所にも吾郎の『5時に夢中！』出演について問い合わせている。そこでも「（月1の）出演スケジュールをMXからいただいておりました。後日同スケジュールの出演は断られ」たとの回答があったのだ。

　すごいな、マツコ。タブーなどないとばかりに鋭い毒舌を披露してきたが、現在ではすっかり芸能界、テレビ界のしがらみの中にいるということか。森光子なき今、ジャニーズ事務所の新守護神になった!?

　やはりこのままうやむやになってしまうのか、吉本興業問題。そんな空気が漂う中、今回も「女性セブン」がこの問題で健闘している。先週もほかの女性週刊誌が踏み込まない、松本人志の“吉本支配”を指摘したが、今度は吉本興業と安倍官邸との関係に踏み込んでいる。しかもその関係が“今回の吉本興業問題の核心”だと断じた上で。

　実際、吉本興業は安倍政権と親密な関係にある。法務省のPRを請け負い、大阪万博誘致のアンバサダーをダウンタウンが務め、そして大阪市とも包括連携協定を結ぶ。さらに、今年6月には、同社の大崎洋会長が沖縄県の普天間基地や那覇軍港など返還が見込まれる米軍施設・区域の跡地利用に関する政府の有識者懇談会メンバーに選ばれた。またNTTと共同で行う教育コンテンツなどを国内外に発信するプラットフォーム事業参入、そこに公金が最大100億円出資されるといった具合だ。

　こうした事実を「セブン」は指摘、さらに鋭い指摘をしている。例えば普天間問題についてはこう記している。

「大崎会長は、安倍総理のブレーンとなって、沖縄の基地移設反対の県民感情を“目くらまし”しようとした。安倍政権の沖縄政策の“先兵”として動いたわけです。
　吉本は、すでに日本の対米外交にまでかかわるような“国家的存在”になっている」（自民党関係者のコメント）

　また政権との親密な関係を築いてきたのが大崎会長であり、国家事業を継続するためにも、大崎会長は決して辞任しないということも指摘、「安倍政権も、しらばっくれている場合じゃない」と看破している。

　多くのマスコミ、特にテレビ局などは吉本興業との癒着関係から、こうした本質になかなか触れようとしないが、そんな中にあって「セブン」は今回、大変健闘している。

　「週刊女性」が「週刊新潮」（新潮社）の訴訟問題について取り上げている。ひとつはZOZOの採用面接に剛力彩芽が出席していたとの「新潮」報道について。これを受けZOZO側は事実無根として法的措置も辞さないと表明したが、しかし訴状さえ送っていないこと。もうひとつは裏口入学との記事を書かれた爆笑問題の太田光が「新潮」を訴えた一件。これに関し、新潮サイドから和解交渉を持ちかけられたが、太田側はこれを断ったらしい。週刊誌報道と訴訟に関する興味深いエピソードだ。