トヨタが東京オリンピックで提供するモビリティはCO2排出を大幅に抑制

東京2020オリンピック・パラリンピック開催まで1年を切った。ワールドワイドパートナーのトヨタ自動車はこのほど、東京大会で使用する車両のラインナップを発表した。

選手や身体障害者を運ぶシャトルバス、関係者輸送の車両など、計3700台を提供する。その電動車比率は90％になる見込みという。
・自動運転シャトルバス
まず、選手村内で運行されるのが東京大会仕様となるEVバス「e-Palette」。オペレーターは乗り込むものの、基本的に自動運転で運行される。最大20人乗りで、選手村内の巡回バスとして選手や大会関係者の移動をサポートする。

低床フロアで、車椅子利用の人も乗り降りできるよう電動スロープを備える。

また同様のシャトルバスでオリンピックスタジアムなどで展開されるのが「APM」。選手だけでなく、高齢者や身体障害者、乳幼児連れの人などに乗車を提供する。
・マイクロモビリティも
乗用車としては、オリンピック聖火リレーの隊列車両やマラソンの先導など用にEV「Concept−愛i」を投入する。大会関係者の移動向けには燃料電池車のMIRAIが使われる。

ユニークなのが、立ち乗りタイプ、座り乗りタイプ、車いす連結タイプのマイクロモビリティ。いずれも電動で、基本的には警備やメディカル関係者の移動をサポートするためのものだ。

トヨタによると、提供する車両3700台のうち、MIRAIなど市販車を中心とした2700台の平均CO2排出量は80g/km以下で、この数字は提供車両が全てガソリン・ディーゼルだった場合の半分となるという。トヨタは「これまでの大会で最高レベルの環境負荷低減を目指す」としている。

オリンピック大会では往々にして「平和」「融合」などを訴えるシーンが展開されるが、「環境」もまた今大会の一つのキーワードになりそうだ。

トヨタ自動車