Z会グループとEduLab、AIを活用した「英語スピーキング自動採点」の共同研究を開始　評価者の主観でバラつきがちな判断基準の一律化を目指す

このところ、AIはあらゆる業界、分野に進出しており、身近な存在になってきている。

教育業界も例外ではない。教育サービス事業およびAI事業を展開する株式会社EduLabは、株式会社増進会ホールディングス（Z会グループ）と資本業務提携を締結し、取り組みの第一弾として、「AIを活用した英語スピーキング能力の自動採点に関する共同研究」を開始したと発表した。
・世界に拠点を構え、EdTech事業に取り組むEduLabEduLabは、EdTech分野の事業開発、教育ITソリューション・プラットフォームの提供などを手がけており、東京、シアトル、シンガポール、香港、北京、上海、バンガロール、プネといった、世界各地で拠点を展開している。

一方、Z会グループは、株式会社Z会、株式会社栄光などのグループ各社から構成され、幼児から大学生、社会人まで幅広い年齢層を対象とし、通信教育、学習塾、英会話教室、教育サービスを提供している総合教育グループ。Z会の通信教育は、誰でも一度は耳にしたことがあるだろう。
・2018年12月に資本提携を締結2018年12月に、EduLabとZ会グループは資本提携を締結。Z会グループの持つ良質な学習コンテンツおよび添削指導のノウハウと、EduLabの持つテスト技術およびAIを始めとしたIT技術を掛け合わせることにより、新しい最先端の教育を目指していく。

その業務提携の第一弾として、両社は英語学習におけるスピーキングの能力測定および自動採点技術の共同研究を開始。

次期学習指導要領や2020年度の大学入試改革に向けて、英語学習については4技能（「話す」「書く」「読む」「聞く」）の能力が重要になってくる。だが、「話す」（スピーキング）能力の測定や評価については、評価者により結果にバラつきが生まれやすく、コストがかかる点が懸念されているという。

そういった懸念点解決のために、Z会グループが実施する英語4技能テスト「英語CAN-DOテスト」（2018年度受験者実績：約8000名）における、数万規模の解答音声データ、観点別の評価データを基盤に、EduLabのテスト技術およびAIを活用した自動採点技術を取り入れた、スピーキング自動採点の技術開発を進めていく。
・東京外国語大学大学院教授が監修また、この共同研究では「CEFR-J」の開発者である投野由紀夫氏（東京外国語大学大学院教授）を監修者に迎えている。「CEFR-J」とは、欧州共通言語参照枠（CEFR）をベースに、日本の英語教育での利用を目的に構築された、新しい英語能力の「到達度指標」のこと。

同氏は、「小、中、高、大の一貫する英語コミュニケーション能力の到達基準の策定とその検証」をテーマにした研究に取り組んできた。氏の協力のもと、スピーキング自動評価の妥当性や信頼性を突き詰め、研究成果の学会等での共同発信を行っていく予定だという。

両社は今後も、それぞれが持つ強みやノウハウを生かし、共同で教育現場や学習者の様々なニーズに対応していく。

英語など外国語のスピーキング能力を正しく測定することは、ネイティブでない私たちにとって最難関の作業のひとつだろう。ともすると主観的な判断になりがちだったところ、客観的に誰でも均等な評価を受けられる指標の確立は、試験の採点作業の効率化という意味だけでなく、外国語学習者の理解を進める大きな一歩となりそうだ。

株式会社EduLab
PR TIMESリリース