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インドネシア・スマトラ島で植樹活動 日本の専門家も協力

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2019年09月13日 15:11  OVO [オーヴォ]

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OVO [オーヴォ]

写真インドネシア・スマトラ島での植樹活動
インドネシア・スマトラ島での植樹活動

 インドネシアを拠点とする国際的な紙パルプメーカーであるアジア・パルプ・アンド・ペーパー(APP)は9月3日、インドネシア・スマトラ島のリアウ州で、インドネシアの政府・自治体、国際熱帯木材機関(ITTO)、同国の自然保護団体「ベランターラ基金」、地域住民、日本から参加した専門家、ボランティア、そして日本とインドネシアの関連企業と協力して、苗木を植樹した。毎年この時期に実施している活動で、今年で6回目。日本からはエイピーピー・ジャパンのタン・ウイ・シアン会長や社員、その関係者、一般ボランティアなどの計20人が参加した。

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 植樹した場所は、リアウ州中部に位置する泥炭地域。ギアム・シアク・ケチルと呼ばれ、希少な生態系を持ち、ユネスコから生物圏保護区として指定されている。スマトラトラやスマトラゾウの生息地で知られる。APPのパルプ材サプライヤーであるアララ・アバディ社が管理する自然保護地域20ヘクタールに、地元の固有種である広葉樹「ジュルトン」の苗木を1万本植樹。従来はアカシヤやユーカリなどを植樹していたが、地元固有種の植樹は、今年初めてで、生態系の修復への貢献が期待されている。植林は外部者の違法侵入から地域住民を守ることにも役立つ。また、森林が復元すれば、将来、地域住民は樹液や果物など非木材製品の収穫を通じて、恩恵を受けることになる。

 植樹活動は、インドネシアの生態系の保護と復元を支援するAPPの取り組みの一環。劣化した生態系を回復させるため、2014年に植物生態学の権威である横浜国立大・宮脇昭名誉教授が、苗木の植樹を提唱。これをきっかけに、87ヘクタールの保護エリアにさまざまな樹種を計4万2千本植樹してきた。今回、日本から参加した一行は植樹活動のほか、APPシナルマスグループの最新鋭の紙パルプ工場や、研究開発センター、地元の農村の農業基盤構築・生計向上を支援する総合森林農業システム(IFFS)、絶滅危惧種であるスマトラゾウの保護エリアなども見学した。

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