破産申請中の「フォーエバー 21」が再建計画発表、米では規模縮小も事業継続

9月29日に米連邦破産法11条の適用を申請した「フォーエバー 21（FOREVER 21）」が再建計画を発表した。


【あわせて読みたい】日本からも完全撤退の「フォーエバー21」が米破産法を申請
　フォーエバー 21は日本を含むアジアおよびヨーロッパ、カナダのほとんどのマーケットからの撤退を表明しているが、アメリカ、メキシコ、中南米地域では引き続きオペレーションを継続していく方針。エグゼクティブバイスプレジデントのリンダ・チャン（Linda Chang）は「今回の決定は会社の未来を確実なものにするために重要で不可欠なステップで、フォーエバー 21の事業再編とリポジショニングを可能にするでしょう」と述べている。同社は既存の貸し手であるJPモルガン・チェース銀行から2億7,500万ドル（約297億円）と、新規のTPG Sixth Street Partnersから7,500万ドル（約81億円）を調達しており、今後この資本のもと再建を図っていく。
　本国アメリカのオンラインサイトでは顧客に向け、破産申請中も店舗は通常通り営業し「いつものように買い物ができる」ことを強調。一部店舗は閉店するが、国内の主要ロケーションでは店舗を維持する旨を発信している。しかし、全世界に800ほどある店舗は半数まで減り、米国内でも200店舗閉店するという報道もあり、事業規模の大幅縮小は免れない。
　同ブランドは2009年の日本上陸時に"ファストファッションの黒船"と呼ばれ、若年層を中心に「エイチ＆エム（H&M）」や「ザラ（ZARA）」と並びファストファッションブームを牽引し人気を博したが、アマゾンをはじめとするEコマースや競合他社の台頭、中古品の売買やレンタルといった消費行動の変化の影響を受け、原宿の旗艦店が2017年に閉店するなど暗雲が立ち込めていた。