COPDによる死亡者多い沖縄県で臨床研究始動
COPD、日本語では「慢性閉塞性肺疾患」といいます。男性の死亡原因の第8位（厚労省・平成29年人口動態統計）、治療をしていない潜在患者数は国内に約500万人（2001年NICEスタディ）ともいわれ、抜本的な対策が求められている病気です。
そのCOPDに対する新たな取り組みを紹介するメディアセミナー（主催：グラクソ・スミスクライン株式会社）が、9月30日に都内で行われました。2018年3月、COPD治療薬を長年開発してきた同社と、沖縄県、慶應義塾大学が包括的連携協定を締結。ICT（通信技術を活用したコミュニケーション）を活用した地域医療ネットワークの構築に向けた取り組みが始動しています。同セミナーでは、グラクソ・スミスクライン株式会社の張家銘氏、沖縄県医師会・那覇市医師会理事で那覇西クリニック乳腺科診療部長の玉城研太朗先生、ICTを活用したオンライン診療のプラットフォームを提供する株式会社インテグリティ・ヘルスケア 代表取締役会長で医療法人社団鉄祐会理事長の武藤真祐先生が登壇。玉城先生は、「沖縄県における地域医療連携の取り組みとその進捗」と題して講演をしました。
健康診断時にCOPD検査、将来は対策型検診に組み入れも視野
COPD診断率向上を目指し、沖縄県那覇市で始まったのが「OCEAN study」と呼ばれる研究です。この研究は、定期健康診断を受ける40歳以上の被験者2,500人を対象に、COPDに関連した質問票への記入と呼吸機能検査を行うもの。質問票には、年齢／喫煙歴／1日のたばこの本数／風邪を引いていないのに、たんが絡んでせきをすることがあるか、といった項目が含まれます。
「1,532人分の中間解析の結果、呼吸機能の検査では、気流閉塞がある人（COPDの疑い）は約３％、PRISｍ（COPDになりそうな人）は約18％という結果に。質問表との相関関係も高い傾向にあり、呼吸機能検査と質問紙との組み合わせは、有効性が高いといえそうです。最終的に整合性が認められれば、将来的には対策型検診（公的な予防対策として行われる検診）に組み込むことも検討されるでしょう」（玉城先生）
COPDの治療において重要なのは、患者さん自身が薬を管理して、適切に使用すること。2019年9月から始まったICTを活用した取り組みでは、インテグリティ・ヘルスケア社のICTプラットフォームを活用し、医師と治療者がオンラインでコミュニケーションをとることで、医師は症状をモニタリングし、治療を適切に進めることができるかを検証します。
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喫煙者で、長引くせき、たんが絡みやすい、息切れしやすいなど呼吸機能に不安を抱えている人は、COPDを疑って、一度受診をしてみては。
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