残留性有機汚染物質は胎児の成長に影響する

残留性有機汚染物質の健康影響
国立衛生研究所(NIH)傘下の国立小児保健発達研究所(NICHD)は、｢JAMA｣にて、妊娠期に母親が残留性有機汚染物質(POPs)に晒されることにより、胎児が小さくなると発表した。

残留性有機汚染物質は化学物質であり、殺虫剤DDT、ダイオキシン、除草剤の副産物など農業、病害対策、製造業、工業プロセスにて使用されていた。分解が遅く、水や大気に残留し、食物連鎖に浸透する。

健康影響は非常に大きく、幾つかの混合物は生殖機能障害との関連性があり、先天性疾患リスクを高める。条約にて使用が制限あるいは禁止されているが、今もなお環境には残留し、少量の曝晒であっても健康被害が生じる。

妊娠期における残留性有機汚染物質の曝晒による影響
先行研究では、妊娠期における残留性有機汚染物質の曝晒が妊娠結果に対して悪影響を与える可能性を示唆した。出生体重・身長は、胎児の成長・発達の遅れ、遺伝子要因を示唆している。

研究チームは、｢the NICHD Fetal Growth Study｣(2009〜2013年)に参加した妊娠中の女性2284人を対象に、血液検査、超音波検査(妊娠16〜40週)を実施した。また、妊娠期における有機塩素系農薬の曝晒量が25パーセンタイルおよび75パーセンタイルの女性に対して、胎児の頭囲・腹囲・大腿骨の長さを測定した。

妊娠期の母親における有機塩素系農薬の曝晒量が75パーセンタイルである場合、25パーセンタイルの胎児と比べ、最も広範に及ぶ成長の減少が認められ、頭囲は平均4.7mm減、腹囲が平均3.5mm減、大腿骨では0.6mm減となった。

ポリ塩化ビフェニルなどのダイオキシン曝露が高レベルであると、胎児の頭囲は平均6.4mm、腹囲では2.4mm減少した。難燃剤のポリ臭素化ジフェニルエーテルは家具、電子機器などの消費者製品に使用されていたが、高レベルの曝露では、胎児の腹囲が平均して2.4mm減少し、大腿骨は平均0.5mm減となった。

（画像はプレスリリースより）

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