限定公開( 16 )
「出来るものなら16（チーム）に。あと4つチームが誕生して欲しい」
ソフトバンクの王貞治球団会長が地元・福岡のテレビ番組で語った言葉が波紋を広げている。さらに、同会長は採算面の問題は残るとしながら、こうも続ける。
「選手たちにとっても、高校、大学でやっている人も受け皿があった方が絶対にいい」
王さんと言えば現役時代の実績はもちろん、今では最強軍団を束ねる経営陣の重鎮であり、その発信力は球界随一と言っても過言ではない。しかも、日頃から大言壮語を吐くタイプではない超大物の発言だけに、今後の球界再編に一石を投じた格好だ。
現行のプロ野球12球団から16球団への拡張策。実は今回が初めての話題ではない。2014年に地方創生の観点から国会で取り上げられている。しかし、行政の立場からの議論で、野球界の現場では「現行の12球団でも黒字チームはわずかで現実味がない」と冷ややかな反応に終始している。
それから4年後の18年には、大手ファッション通販サイト『ZOZOTOWN』などのサービスを運営する株式会社ZOZOの社長だった前澤友作氏が、「プロ球団を持ちたい」と宣言して話題を呼んだ。
結果的には売却球団もなく終息したが、当時、取材を受けた「ホリエモン」こと堀江貴文氏は「（水面下では）16球団の動きがある」と経済界の流れを語っている。つまり、16球団への拡張構想はずっと生き続けてきたと見るべきだろう。
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2000年代前半、野球界は近鉄球団の売却を機に大揺れに揺れた。巨人、西武らを中心に1リーグ構想が実現寸前までいったところで、選手会の古田敦也会長（当時）はストライキで抵抗するとファンの声も2リーグ存続で高まり、楽天球団が誕生した。
1リーグは球団数を8〜10球団に縮小するものだが、メジャーリーグでは逆に球団と本拠地を拡張する政策を打ち出していた。サッカー界ではJリーグ発足後にJ2、J3とこれも拡大路線をとっている。
結果的にはそれが全国各地に「おらがチーム」を生み、ファンと競技人口の掘り起こしにつながっている。日本球界に16球団の本格論議が始まってもおかしくない。
すでに、国内では日本野球機構（NPB）とは別に東日本を中心とした「ルートインBCリーグ」と四国を中心に活動する「四国アイランドリーグ」の組織がある。ここに今季から沖縄でも初のプロ球団が誕生した。元楽天監督の田尾安志氏をエグゼクティブ・アドバイザーに迎えた「沖縄ブルーオーシャンズ」だ。
宜野湾市と浦添市を本拠地にして宮古島を準本拠地とするオール沖縄、当面は独立リーグに属さず、NPBの二、三軍や四国、さらに台湾のプロ野球とも交流戦を戦いながらNPBへの参加を目指すと言う。この、沖縄以外にも新潟や静岡、さらに四国あたりがプロの空白区であり、4球団の拡張が議論されて来れば名乗りを上げることが予想される。
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昨年度の12球団の観客動員数を見るとセパ共に新記録を樹立、チーム別でも日本ハムを除く11球団が前年比を上回っている。野球人口の減少や人気低迷も指摘されるが、球場に足を運ぶ回数は増えている。
特にソフトバンクや楽天、DeNAといったIT企業の参入後、球場のボールパーク化などが進み収益の大幅改善につながった。これにより魅力のある野球経営を希望するオーナー予備軍？はかなりいるという。
王会長には16球団にすることによって、もう一つの狙いもある。米大リーグに倣ってセパでそれぞれ東と西地区に分かれて4つのディビジョンによる地区プレーオフから日本シリーズへ。こうすれば現行の各リーグ6チーム中3チームまでが日本一の可能性を残すプレーオフシステムよりスッキリする。
これまでの野球界は新規参入に対して閉鎖的と言われてきた。既得権を守るあまり外部の血の導入に消極的だったからだ。だが、野球そのものの生き残りが問われる時代に変革は不可欠である。王会長の発言は、そんな球界に一石を投じる意味があったはず。令和新時代、岩盤規制は少しずつ動き出すのかもしれない。
文=荒川和夫（あらかわ・かずお）
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新球団作るとしたらいいスタジアムある松山と新潟が候補になりそう。松山なら広島近いからパリーグになりそう。
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