キャンプブームとコロナでスノーピークに追い風、体験型施設開業で直営店も売上好調

スノーピークが、2020年8月の月次売上が連結合計で前年比45％増と大幅に伸長したと発表した。コロナ禍で小売業界では直営店の売上低下が目立つ中、同社は直営店単体でも23％の伸び率を記録。9月15日の株価は1919円まで上昇し、2日連続で年初来高値を更新した。 　直営店の売上には、今年から出店を加速させている体験型店舗「スノーピークランドステーション」の売上も含まれる。大阪りんくうや京都嵐山など新規出店した体験型施設は軒並み好調で、初の体験型施設となった「スノーピークランドステーション白馬」は週末一日のみで2500人と想定を超える来店があったという。白馬店に関して同社の広報担当者は、建築家の隈研吾がデザインを手掛けたことが開業前から話題を集めたほか、「芝生エリアや野遊びエリアなど外の空間を広く確保しており、自然に触れ、外で過ごすことを最大限楽しめるつくりになっていることが、ニューノーマル時代の新たな観光拠点の在り方として注目されている」と分析。3年前から関係性を深めてきた白馬村の事業者からのバックアップがあったことも良い成果につながったという。 もっとくわしく "野遊びエリア"を備えた「スノーピーク」初の体験型複合施設の名称決定、スタバ店舗などが出店 　自社ECの売上は前年比約89％増で、前月の77％増からさらに伸長。4〜5月の外出自粛期間中は調理器具やガスバーナーなどヒーティング関連商品の需要が増加したが、緊急事態宣言が解除された6月以降はテントやタープ、焚火台といった実際のキャンプで使用する商品の販売が好調で、7〜8月も同様の傾向が見られたという。近年のキャンプブームに加えて、新型コロナウイルス感染拡大により変化しつつある生活様式に合わせたライフスタイルとして屋外での活動が推奨されていることが、キャンプ市場の追い風となっている。 　国内だけではなく海外も好調で、韓国の売上高は前年比2.5倍、米国も2倍に迫る勢いだ。米国に関しては、昨年から山井太会長が活動の軸足を米国に移し、事業の構造改革を行った戦略が奏功したという。 あわせて読みたい スノーピーク、創業家3代目の山井梨沙氏が新社長に就任 　今年度の新規出店は6店舗と例年よりも多く計画している。ランドステーションからは白馬店、原宿店、京都嵐山店の3店舗がすでに新規開業しており、通常店舗では大阪りんくう店が8月にオープン。今月は久屋大通公園店とLUCUA 1100店が新たに営業を開始する予定だ。このほか、米国・ポートランドで基幹店を近日グランドオープンする計画だという。 　同社は「アウトドアは文化として根付いていくもの」と捉えており、関西学院大学との包括連携協定を皮切りに地方創生や教育、防災などの分野に活かし、事業を通じて自然との触れ合いや人とのつながりを発信していく考えだ。 関連記事 スノーピークが関西学院大学と包括連携協定を締結　キャンパス内にテントや焚き火を設置