芸能人の自殺、個人がツイートする注意点 精神科医が示す7つの配慮 原因を憶測しない「礼儀やマナーに」

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2020年10月01日 07:00  ウィズニュース

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写真取材に協力していただいた国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦さん。精神科医として、同センターで長らく自殺実態の分析や自殺予防の活動に携わってきた。
取材に協力していただいた国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦さん。精神科医として、同センターで長らく自殺実態の分析や自殺予防の活動に携わってきた。

著名人などの自殺についての情報発信は、それを受け取った人の自殺を誘発する危険性があります。そこでWHOはメディアに向けて自殺報道についてのガイドライン(『メディア関係者に向けた自殺対策推進のための手引き』※以下、ガイドライン)を作成し、日本の厚生労働省も呼びかけをするなど、対策をしています。

一方、現在はSNSの普及により「1億総メディア」とも言われ、誰もが自殺についての情報を発信することができる時代です。ガイドラインでもSNSの危険性が指摘される中、利用者はどんなことに注意して自殺についての情報に向き合うべきなのでしょうか。専門家を取材しました。(朝日新聞・朽木誠一郎)

【画像】Twitterで「自殺」「死にたい」と検索すると起きること

憶測が誰かの「きっかけ」になることも
取材に協力していただいたのは、国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦さん。精神科医として、同センターで長らく自殺実態の分析や自殺予防の活動に携わってきました。

まず、松本さんは「例えば著名人の自殺の報道に触れて、SNSで想いを述べたり、メディアの記事をシェアしたりする、そのような行動をしてはいけないと言うわけではありません」とします。「自殺について語ることが良くないとなると、『死にたい』と切実に悩んでいる人が助けを求めにくくなるから」です。

その上で、「ただし、現時点でそのような悩みを抱えているわけでなく、自殺についての情報に接しても比較的、冷静でいられる方には、覚えておいてほしいことがあります」と続けます。

「それは、自分がSNSで発信した自殺についての情報は、他の誰かに影響を及ぼし得る、ということです。特に、自殺の原因を憶測するようなもの。自殺した人、特に著名人が仕事やプライベートなどで自分と似た困りごとを抱えていたと伝わったとき、『自殺という手段がある』とその人に思わせてしまうことがあります。その手段に意識や関心が向かうようになると、『模倣自殺』と呼ばれるさらなる自殺のきっかけになり得るのです」

シェアした記事は自殺対策として適切か
そもそも「『自殺の原因』は特定できない」と松本さん。自殺は単一の要因や単一の出来事から生じた結果ではなく、複合的に起きるもの。「多くの場合、直接的な原因だと思われそうなことは『最後のひと押し』になっているかもしれないけれども、人はそれだけで自殺するわけではないのです」とします。

だからこそ、「自殺の原因を憶測して決めつけ、ストーリーを作るべきではありません」と松本さん。これが1つ目の注意点です。加えて、ガイドラインにある「やってはいけないこと」については、たとえメディア関係者でなくとも、知っておいてほしいと言います。ガイドラインにある「やってはいけないこと」は以下の6つです。

(1)自殺の報道記事を目立つように配置しないこと。また報道を過度に繰り返さないこと。
(2)自殺をセンセーショナルに表現する言葉、よくある普通のこととみなす言葉を使わないこと。自殺を前向きな問題解決策の一つであるかのように紹介しないこと。
(3)自殺に用いた手段について明確に表現しないこと。
(4)自殺が発生した現場や場所の詳細を伝えないこと。
(5)センセーショナルな見出しを使わないこと。
(6)写真、ビデオ映像、デジタルメディアへのリンクなどは用いないこと。

このうち、特に「自殺に用いた手段について明確に表現しないこと」「自殺が発生した現場や場所の詳細を伝えないこと」は、個人がSNSに投稿する場合にも注意できます。また、「自分がシェアしようとしているのは自殺対策として適切な記事か、これらのポイントから判断することもできる」と松本さんは指摘します。

正しい知識を持ち、礼儀やマナーにしていく
メディアによる自殺への影響は近年、研究が進んでいるテーマです。メディアの報道が模倣自殺を引き起こす現象は、ゲーテの『若きウェルテルの悩み』にちなみ「ウェルテル効果」と呼ばれます。1970年代から裏付けがなされ、現在は科学的根拠が積み上げられている状況です。

「こういう話をすると『自殺についての情報に影響を受ける人は、その情報に接しなかったとしても、いずれはどこかで自殺するのではないか』と言われることがあります。しかし、それはウェルテル効果の証明の過程においてすでに否定されていて、『一定の割合で、その情報に接しなければ自殺しなかった人が自殺している』可能性が判明している。国民の知る権利や、表現の自由は守られなければなりませんが、情報発信の際に注意してほしいというのはこれが理由です」

逆に、「支援先や自殺と自殺対策についての正しい情報を提供する」など、ガイドラインに基づく報道が自殺死亡率や自殺未遂率の減少につながるという科学的根拠もあり、これは「パパゲーノ効果」と呼ばれます。SNSなどデジタルメディアの台頭により、メディアの影響はますます大きく、かつ多様になっているのが現状です。

「自殺の原因を憶測することや、手段や現場の詳細をシェアしてしまうことは、遺族や周囲の方々の迷惑になるのみならず、同じように悩む人たちの背中を自殺へと押してしまう場合がある。だから、正しい知識を持つことで、みんなでウェルテル効果を防いでいこう、というのが礼儀やマナーになってほしい。今後、より大きな問題になり、国や運営企業が規制をしてSNSで自殺の話が一切できなくなる、というのも不健全ですから、配慮が必要なタイミングかもしれません」

<悩みを抱えたときの相談先はこちら>

○自殺予防いのちの電話

フリーダイヤル0120・783・556(毎日午後4時〜午後9時、毎月10日は午前8時〜翌午前8時)
ナビダイヤル0570・783・556(午前10時〜午後10時)

○東京いのちの電話

03・3264・4343(日・月・火は午前8時〜午後10時、水・木・金・土は午前8時〜翌午前8時)

○よりそいホットライン

フリーダイヤル0120・279・338(24時間、IP電話などからは050・3655・0279)

○公益社団法人日本駆け込み寺

03・5291・5720(平日午前10時〜午後5時)

このニュースに関するつぶやき

  • コロナは悪くありません。 人が人を監視し、生きにくい世の中にしたのは自粛を強要した人間です。---
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  • 自殺の原因なんて自殺した本人しかわからないのに、世間やマスコミが勝手にイジメだの産後鬱だの決めつけている時点で対策も何も話にならんと思う。
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