菅内閣が目指す「恐怖政治」「警察国家」とフェイク情報を流す“トンデモ”ジャーナリストの存在

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2020年10月21日 03:02  日刊サイゾー

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日刊サイゾー

写真週刊文春ウェブサイトより
週刊文春ウェブサイトより

今週の注目記事・第1位「コロナワクチンを娘や息子に打たせてはいけない」(『週刊現代』10/24・31日号)

同・第2位「Go Toトラベル事務局は仕事ナシでも日当4万円」(『週刊文春』10/22日号)

同・第3位「桑子真帆&小澤征悦−高級外車で連日のドライブデート」(『フライデー』11/6日号)

同・第4位「J1注目選手は『DV六冠王』」(『FLASH』11/3日号)

同・第5位「二階幹事長親密企業がカジノ隣接地3千坪を買っていた」(『週刊文春』10/22日号)

同・第6位「田原総一朗の同時代証言『学術会議人事は撤回しかあり得ない』」(『サンデー毎日』11/1日号)

同・第7位「ウソ情報がバレて菅首相『国会答弁』猛特訓」(『週刊文春』10/22日号)

同・第8位「日本の科学技術を盗む『中国千人計画』―-『学術会議』会員もいる!」(『週刊新潮』10/22日号)

同・第9位「『能年玲奈はなぜ消えたのか』<判決確定>本誌はこう考える」(『週刊文春』10/22日号)

同・第10位「『立皇嗣の礼』に立ちはだかる眞子さま毎日TV電話」(『週刊文春』10/22日号)「『立皇嗣の礼』確定、それでも『秋篠宮家』への大逆風」(『週刊新潮』10/22日号)

同・第11位「『宗教と結婚』の掟」(『週刊ポスト』10/30日号)

同・第12位「『三浦春馬』他殺説が流れる元凶は『事務所』―-ファンは真相究明の嘆願書名」(『週刊新潮』10/22日号)

同・第13位「快楽に溺れた『瀬戸大也』につける薬−ついに日本水連が聴取」(『週刊新潮』10/22日号)

同・第14位「出演者選定に注文、お付きスタッフも加藤綾子が女帝化」(『週刊文春』10/22日号)

同・第15位「失われた記憶が甦る!『認知症の音楽療法』」(『週刊新潮』10/22日号)

【巻末付録】現代とポストのSEXYグラビアの勝者はどっちだ!

 さて、今週は久しぶりに週刊誌が全部出そろった。早速いこう。

 「週刊新潮」(新潮社)に、認知症の人には音楽を聞かせるといいという記事がある。何を今さらである。音楽を聞けば一瞬にして往時が甦るのは、当然である。

 私が認知症になっても、Venturesの「Walk, Don’t Run」を聞けば踊り出すぞ。青春だったな。

 フリーになっても「フジテレビの看板アナ」の加藤綾子(35)はわが世の春だそうである。報道番組『LIVE News イット!』(フジテレビ)を“女帝”安藤優子の首を切ってまでリニューアルしたのに、視聴率は3〜4%と低迷しているそうだ。

 だが彼女の権勢はますます燃え盛り、キャスターの入れ替え人事にまで口を出していると、文春が報じている。ニュース読みはうまいそうだが、報道キャスターとしての積み重ねも、現場もほとんど知らない姉ちゃんを、キレイなだけで使い続けるのはいかがなものか。最近のフジテレビはおかしい。

 さて、瀬戸大也が不倫で失ったものは、彼が考えていた以上に大きかったと思う。味の素やANAのスポンサー契約解除は想定内だっただろうが、日本水連の「年内活動停止」というのは想定外だったのではないか。

 五輪内定というのはかろうじて残ったが、その東京オリンピックも開催されるかどうかは不透明だ。

 新潮でスポーツジャーナリストの谷口源太郎が、「瀬戸選手に必要なのは、競技以外の部分で人生を見つめなおし、成長することだと思います」といっている。だが、水泳以外の世界を知らないで育ってきた26の若者が、見つめなおせ、成長しろといわれても、どうしていいのかわからないだろう。

 スポーツ界は、テニスの大坂なおみを講師に招き、どのようにして社会に目を向け、堂々と「おかしい」と主張できる人間になっていったのかを、選手たちに話してもらえばいいのではないか。

 加えれば、スポーツ界には真っ当なジャーナリズムがないことも、選手たちに社会人としての自覚が生まれない大きな要因ではないのか。

 ところで、新潮によると、三浦春馬の死に「他殺説」が流れているというのだ。なぜそういう風説が生まれるのか。

 新潮で大手芸能事務所幹部が、「“三浦さんと親交のあった新宿二丁目の飲食店関係者の衣服が、三浦さんの部屋のクローゼットに収納されていた。その男が、仲違いが原因で殺害したのではないか”と。しかも、“警視庁が、その人物を別件で逮捕し、新宿署に拘留して取り調べを続けている”というのです」。

 さらに、三浦の自死に疑問を抱くファンたちが、警察による再捜査を求めて声を上げ、既に9000を超える署名が集まっているそうである。

 こうした根も葉もない噂が出て来る背景には、所属していた事務所のアミューズが、春馬とファンのお別れ会を含めて、その後情報を出さないことにあるようだ。

 それに、宗教学者の島田裕巳のいうように、春馬のドラマや映画が新たに放映されることで、「余計に生死の境があやふやになった。(中略)ファンも死を納得して受け入れられない」(島田)という状況ができてしまったのかもしれない。

 死にもけじめが必要だということか。

 石原さとみが一般男性と結婚して、彼女が熱心な創価学会信者だということが明らかになり、にわかに学会の中で、結婚はどう考えられているのかということをポストが特集している。

 その中でも、学会員同士の結婚サイトが存在するというのが興味深い。

「SGI・創価学会メンバーの人たちの出会いの為のサイトです」と謳っている「ヒューマンズネット」は、ネット経由でのマッチングサービスや、ホテルなどを会場にした出会いパーティーを開催してるという。

 入会金は男女とも1万円。「累計8500組以上のマッチング実績と14年の信頼の実績で、創価学会員同士の理解あるパートナーとの出会いをサポートしています」と書いてあるそうだ。

 なお月会費は男性9960円、女性7960円と、一般的な婚活パーティー同様、「男高女低」となっているという。

 だが、学会のある中堅幹部は、そういうのを利用したというのはあまり聞いたことないという。よく聞くのは婦人部のおばちゃんからの紹介だそうだが、昔ながらのおばちゃんの紹介というのがまだここでは生きているようである。

 お次は、ついに思いを遂げるところまで来た秋篠宮眞子さんの話である。

 今週も新潮、文春が秋篠宮の立皇嗣の礼の日程が決まったことにかけて、眞子さんの結婚問題を取り上げているが、どうあがいても「破談」へは持っていけないようだ。

 女性誌なども2人の結婚は決定的だと、眞子さんの前にひれ伏している。

 2年以上もの間、小室圭とはテレビ電話では毎日話しているようだが、生身の彼とは会えず、話し相手は妹の佳子さんしかいない中で、どうやって、結婚への意志を持ち続けたのだろう。

 コロナ禍で、家に引き籠り、話し相手のいない高齢者や、若者の中にも、うつ状態になる人が増えていると報じられている。

 眞子さんに「秘訣」を聞きたいと思うのは、私だけではないだろう。だが何はともあれ、眞子さんおめでとう!

 ところで、「週刊文春」(文藝春秋)が以前、女優・能年玲奈がテレビから消えたのは、所属していた芸能事務所レプロエンタテインメント側が、合理的な理由もなく仕事を入れないようにしていた、社長のパワハラがあったなどと報じた。だが、15年6月にレプロ社長が名誉棄損で訴え、その裁判で最高裁が文春の上告を退け、損害賠償金計440万円の支払いを命じる判決が出たという。

 能年側にも取材し、しかも、現在、事務所との契約が終了したにも関わらず、能年はレプロから本名を使うなといわれ、「のん」に改名せざるを得なかったのに、文春としては承服しがたい判決であろう。

 独立したSMAPの3人に対して、ジャニーズ事務所が「不当に妨害した疑いがある」として、公正取引委員会が注意したことで、旧態然とした芸能事務所の体質が問われているのに、最高裁は「現実」を見ていないと批判されても仕方あるまい。

 先日、非正規社員が正社員と同じ仕事なのに賞与や退職金がないのはおかしいと訴えた裁判で、最高裁は「不合理とまで評価できない」と判断した。これなども、彼らが非正規社員たちの現実を見ない、知ろうとしないから出せる「浮世離れした」判決である。

 司法改革、特に最高裁改革は急務である。

 さて、菅義偉内閣が目指しているものが見えつつある。ひと言でいえば「恐怖政治」「警察国家」である。

 日本学術会議6人の任命拒否問題に続いて、中曽根康弘元首相の内閣・自民党合同葬儀について、文部科学省が国立大学や都道府県教育委員会などに「各府省で弔旗を掲揚し、葬儀中に黙禱すること」を求める通知を出した。

 さらに葬儀には1億9000万円の巨費が投じられるというが、コロナ対策に充てられた予備費から支出するという。

 中曽根元総理が退陣したのは、30年以上前である。自民党議員たちが悼むのはわかるが、時代錯誤も甚だしい要請は、中曽根の“品位”を傷つけることになるのではないか。

 日本学術会議問題は、菅が「会議側が作成した105人の推薦リストは見ていない」と表明したことで、さらに混迷を深め、メディアも反菅と親菅とに分断されている。親菅は産経新聞、フジテレビ、週刊誌では新潮だが、彼らは、学術会議の“左翼的”言動が気に障るらしい。

 中でも、今週の新潮が巻頭で大特集を組んでいるように、学術会議は国内では軍事研究に反対の立場なのに、中国の「千人計画」に協力しているのはおかしい、要は「国益に反している」という批判が多いようだ。

 この計画に参加すると多額の研究費と給与をもらえるが、新潮によると、中国の軍事や経済に活用することを求められるというのである。

 アメリカではノーベル賞候補にもあがるハーバード大学の化学生物学部長が、中国政府から150万ドルの研究資金と、毎月5万ドルの給与を得ていながら、アメリカ当局への報告義務を怠り、虚偽の説明をしていたという容疑で、今年1月に逮捕されたそうだ。

 ポンペオ国務長官は、アメリカの知的財産を奪っていると、ヒューストンの中国総領事館を閉鎖し、中国政府も四川省のアメリカ総領事館の閉鎖を要求するなど、泥仕合に発展しているという。

 回りくどいが、要は、日本人研究者も何人かこの計画に参加しているというのである。新潮は取材を重ね、日本人研究者を特定し、取材の可否を尋ねると14人が回答してくれて、そのうち11人が応じてくれたという。

 原子炉を安全に運転するシミュレーションの専門家、吉川榮和京都大学名誉教授は、20名ほどの大学院生を指導し、研究費や月給はよかったと答えている。

 現在も北京航空航天大学の教授として、専門のソフトマター物理学を教えている土井正男東大名誉教授も、潤沢な研究費で自由に研究を行っていると話し、研究が中国の軍事に悪用される懸念はという質問に、「よもや日本にそんな技術がありますかね?」と聞き返している。

 この中で、学術会議の会員でマイクロナノロボットの権威で、名城大学の福田敏男教授は断固無回答だったと書いている。福田教授のことは、先週の櫻井よしこも連載の中で触れ、「福田氏の研究が中国の軍事につながる可能性は否定できない」と書いている。学術会議出身で中国の北京理工大学の専任になったのはおかしいのではないかといいたいのだろうが、福田教授の略歴を見ると、2018年にアメリカ人以外から2人目、アジア人として初のIEEE(米国電気電子学会)会長に選任されている。中国と怪しい関係にある人間を会長に選ぶはずはないと考えるのが真っ当なはずである。

 文春によれば、菅は官房長官時代から学術会議の在り方に疑問を抱いていて、18年9月の補充人事に難色を示したそうだ。それが今回も拒否されたなかにいた宇野重規東大教授で、14年の安全保障関連法案などに反対する会などに名を連ね、官邸の心証が悪化していたという。

 今回の学術会議の人事を取りまとめていたのが、公安・警備部門が長い警察官僚出身の杉田和博官房副長官だったため、「任命にあたり、思想信条的な“身体検査”をしていたようです」(官邸関係者)。まるで戦前の公安警察である。

 こうした警察国家を目論む輩の下に、テレビに出てフェイク情報を垂れ流す“トンデモ”ジャーナリストたちが、菅の周りにへばり付いているのである。

 典型はフジテレビの平井文夫上席解説委員なる人物だ。フジの『バイキングMORE』に出て、「この(学術会議の)人たち、6年ここで働いたら、そのあと(日本)学士院ってところに行って、年間250万円年金もらえるんですよ、死ぬまで。みなさんの税金から、だいたい。そういうルールになってる」と発言したのだ。

 だが、この平井のいっていることはほとんどがウソだったのである。学術会議の会員全てが日本学士院の会員になれるわけではなく、現在、130人のうち学術会議出身者は30数人だそうだ。

 この悪質なフェイクを、フジの上席解説委員がテレビという公器を使って垂れ流したのである。フジは即刻この人間を首にするべきだ。

 張本人である菅首相は文春によれば、10月26日から始まる臨時国会で追及されるのを恐れ、帝国ホテルの部屋に秘書官たちと籠って、答弁のお勉強をしているそうだ。

 今回の人事介入には、各方面から批判があるが、どれも私にはピンと来なかった。学問の自由がそれほど大事なら、国を訴えて、法廷で堂々と違憲性を争えばいい。

 その中では、先週のサンデー毎日の「これはレッドパージの再来だ」という保阪正康の見方が一番腑に落ちた。

 朝鮮戦争に前後して、ときの最高権力者であったマッカーサーが、共産党員とその同調者を公職から追い払えという指令を出した。様々な職から追われた者は1万人以上にも及び、その中には、共産党員でない者も多く含まれていた。

 保阪は、今回を菅の「アカデミックパージ」第1波として、公然と「反政府的人物」をレッドに見立てて、第2、第3があると見る。政府が気に入らない人物を追放する時には一定の法則があるという。ターゲットを決めて、その人物を追放するように扇動する学者、研究者がいる。それに呼応する右翼勢力が加わり、議会の国家主義的議員が口汚く罵り出す。

 保阪は、「今、この国の政治状況はそういう段階だとの自覚が必要なのである」と結んでいる。

 日本学術会議の6人拒否問題に、説得力のある説明をできず、菅義偉は外遊に逃げてしまった。こういうところも安倍にそっくりである。

 「サンデー毎日」(毎日新聞出版)で田原総一郎が、この問題についてこう語っている。

「僕の想像では、この人事は安倍氏が決めたのではないか。自分が日米同盟維持のために命がけで取り組んだ秘密保護法、安保法、共謀罪にことごとく反対されたからだ。
菅氏は安倍氏が決めたことをキャンセルできなかった。こんな大問題になるとは思わなかった。安倍氏も読みが悪かった」

 菅は安倍の傀儡であることが、ここでも証明された。

 文春のトップは、二階俊博幹事長の地元、和歌山県の「和通」という社会福祉事業を営む小企業が、二階が進めるIRを見越して、和歌山マリーナシティというテーマパークのすぐそばに、約3000坪もの広大な山林を所有しているというものである。

 ここは二階の40年来の後援企業で、政治献金もしている。

 この土地は市街化調整区域であるため、今は老人ホームなどしか建てられないが、この一帯にカジノ建設となれば、二束三文の土地がいくらに跳ね上がるのか。

 文春は、田中角栄の金脈追及の端緒になった信濃川河川敷問題と相通じるところがあるというが、肝心のIR事業のほうが遅れに遅れている。観光庁は誘致を希望する自治体の受付を、当初は来年1月から7月としていたが、9カ月延期することを発表している。

 さらに、参入を予定していた外国のカジノ企業の撤退も相次いでいる。コロナ不況で、カジノどころではないという空気は広がっており、二階がどんなに剛腕でも、和歌山へ持ってくるのは至難だと思う。

 1973年の日本ダービーで、断然人気だったハイセイコーを破り、タケホープで優勝した嶋田功元騎手が亡くなった。享年74。

 見た目もほれぼれする男前の騎手だった。オークスを5勝もしているから、女馬にも惚れられたのである。

 私は、ハイセイコーという馬が好きだった。だが、長距離レースでは、タケホープには敵わなかった。

 気になるのは、「自殺かもしれない」と報じられたことである。調教師としても成功し、ゆったりした時間を過ごしていると思っていたのに、何があったのだろうか。

 ところで、このところ競馬が絶好調である。

 某サイトでG気妨造衢汁曚鬚靴討い襪里世、秋初戦のスプリンターズSは、アレンアレグリアは当然だが、2着ダノンスマッシュ、3着は10番人気のアウィルアウェイが来て、3連単2万2540円。

 秋華賞はデアリングタクトから馬単で、10番人気のマジックキャッスルがきて、3140円。

 自分でも怖いくらいだ(笑)。今週の菊花賞もコントレイルの馬単で、2着は人気を狙うのがおいしいと思う。

 強い馬が強い競馬をして勝つのが競馬の醍醐味。だが心配なのはGI8勝を狙うアーモンドアイが出る天皇賞・秋だ。

 このところの走りを見ていると、馬に勝とうという気力がやや低下してきているように思う。

 断然人気になりそうだが、不安ありと見ている。

 FLASHに載っている男のDVの話だが、これはひどい。被害を受けた女性(27)は交際していた男にこれほどの仕打ちを受けたという。

「彼女の体はあざだらけでした。胸倉を掴まれ投げ飛ばされたり、首を締められたり……。山の中で車から降ろされ、置き去りにされたことも。彼のビデオ通話の映像を見せられ、相談を受けたこともあります。包丁を振り上げ、罵りつづけるんです。常軌を逸しています」(女性の知人)

 女性は地元放送局の情報番組で活躍するタレントで、お笑いを多く抱える大手芸能事務所に所属していた。

 その彼女から「助けて、殺される」と宮城県警に切羽詰まった通報があったのは、8月9日午前0時30分ごろ。女性は、交際相手の男性に暴行受けていたというのだ。女性が提出した被害届を受けて、9月7日、男が傷害罪容疑で逮捕された。

 この男は、サッカーJ1の「ベガルタ仙台」に所属するMF・道渕諒平(26)だった。道渕は17年にも女性への暴行で逮捕され、出場停止処分を受けたことがあるそうだ。

 だが、道渕は逮捕後も試合に出ているという。

 彼女の知人によれば、彼女は今回の事件で関係者に迷惑をかけたということで、情報番組を突如降板させられたというのである。

「彼女は道渕が裁判を受けることを望んでいましたが、面倒を嫌った所属事務所は彼女の意に反して示談にしてしまったそうです。結局、9月いっぱいで事務所との契約も解除になりました。彼女は被害者なのに、事務所はなぜ彼女にこんな仕打ちをするのか……」

 FLASHが「ベガルタ仙台」に問い合わせると、「当時、道渕諒平選手が関わるトラブルについて報告を受け、本人の事情聴取を実施しております」と、事件そのものは認めた。

 しかし、「同選手から二度と同様の行為をしないとの誓約書を取り、重い処分を課したうえで活動を継続させております」というのである。このような大甘の処分では、本人のためにならないどころか、ファンが納得しないだろう(編集部注:その後、10月20日付けで契約解除)。

 この国は古から「女ならでは世の明けぬ」と相場が決まっているが、今週も女性たちが頑張っている。

 フライデーはNHKの女子アナ・桑子真帆(33)と俳優の小澤征悦(46)との「連日ドライブデート」を報じている。

 桑子は17年にフジテレビの谷岡慎一アナと結婚したが、わずか1年で離婚している。仕事でも看板番組の『ニュースウオッチ9』から朝の『おはよう日本』に異動になり、やや精彩がなくなっているように見えるが、その分、男関係は頑張っている。

 俳優としてはどうなのかとやや心配だが、こと女性関係にかけては天下一といってもいいだろう小澤と、それもお互いのマンションを行き来する“ホット”な間柄にあるというのである。

 10月上旬の昼下がり、スポーツカータイプの青いBMV(カッコエエな〜)で、港区の坂道を疾駆する小澤の隣には、桑子の笑顔があった。

 翌日の夕方5時ごろにも、桑子のマンションから出てきた小澤の姿をキャッチしている。交際から浅いが♡♡なようだ。フライデーは、この分ならスピード婚もあるのではと見ているようだが、何しろ女出入りの激しいと評判の彼氏だから、超高速離婚もあるのではないか。真帆よ、男選びは慎重に。

「Go To」トラベルというしょうもないことを考えたのは二階と菅だそうだが、案の定、税金が無駄に大盤振る舞いされていると、文春が報じている。

 この事務局に出向しているのは、8月の除外されていた時点でも、東京事務局だけで435人がいて、そのうちの4割、174人が最大手のJTBの社員だったという。

 しかも仕事が激減した海外部門の社員が出向していて、「こんなにお得ですよ」と電話で宣伝するだけで、日当が平均約4万2000円も払われるというのである。

 文春によれば、現在の規模で事務局が運営されるのは来年3月までだが、内部資料などを基に試算すると、それまでにJTBに支払われる「総額」は推定約170億円にも及ぶそうだ。

 観光庁は日当の水準は問題ないと答えているが、こうした一部の大手企業優遇策は、大いに問題ありだ。

 さて、アメリカ大統領選まであとわずか。コロナから奇跡の回復を“演出”したトランプだが、支持率を上げるどころか、バイデンに大きく水をあけられている。トランプ惨敗決定かと思うのだが、そうはならないところがアメリカの不可解なところである。

 先週のニューズウイーク日本版で、元CIA工作員で、コラムニストのグレン・カールが、「米国民のかなりの割合がいわばトランプ信者になっている」ことで、「大統領選の円滑な実施が危うくなり、ことによるとアメリカが内戦状態に陥りかねない」と危惧している。

 こういう層は、「退院したトランプがホワイトハウスで演じた英雄的指導者像をそのまま受け入れ、自分たちの『主君』であるトランプにとって不都合な事実は全て嘘だと決め付ける」。その結果、何が起こるのか?

 朝日新聞のアメリカ総局・園田耕司記者は、投票後に「大騒動」が起きると見ている。

「可能性が高いとみられているのが、11月3日の夜はまず投票所の票が先に集計されるので、トランプ氏が大幅に得票でリードし、その後に数日から数週間かけてバイデン氏が最終的にトランプ氏の得票を逆転するというシナリオです。『レッドミラージュ』(赤い蜃気楼〈しんきろう〉)と呼ばれています。赤はトランプ氏の所属する共和党を象徴する色で、つまりトランプ氏勝利のまぼろし、という意味です。

 そこで選挙の専門家や民主党が懸念しているのが、郵便投票の開票が本格化する前に、トランプ氏が一方的に勝利宣言をして、郵便投票の集計作業を打ち切ろうとすることです」(朝日新聞DIGITAL10月16日 8時00分)

 そうなれば、トランプが指名した保守派のバレット最高裁判事が、彼に有利な裁定を下す可能性が出てくるというのである。半沢直樹なんかよりもはるかに面白いドラマが始まるかもしれない。

 さて、今週の第1位は現代のコロナワクチンの話。

 こうした話は新聞、テレビにはできない。WTOがコロナワクチンに対しての見解を発表したところでもあり、タイミングのいい特集である。

 それにしても、最近の文春の元気のなさが気になる。編集部全員がコロナに感染してしまったのではないかと心配になるのだが、大丈夫だろうか。

 政府は、来年早々からコロナワクチンの接種を始めるといっているが、とてもできるわけはないし、やれば深刻な副反応(副作用のことだろう)が出るにちがいない。

 こんなニュースが流れた。

「世界保健機関(WHO)は、日本で新型コロナウイルスの治療薬として特例承認されている抗ウイルス薬『レムデシビル』を含む4薬について、WHOが主導する新型コロナ治療薬の国際的な治験では、入院中の患者への効果が『ほとんどないか、全くなかった』と暫定的な研究結果を発表した」(JIJI.COM10月17日09時50分より)

 現代では、「コロナワクチンを娘や息子に打たせてはいけない」という特集を組んでいる。

 『史上最悪の感染症』などの著書があるミネソタ大学感染症研究・政策センター所長のマイケル・オスターホルム教授がこう話している。

「いまの新型コロナウィルスのワクチンについて、開発のスピードやそもそもの有効性など、いくつかの点で私は大きなリスクを感じています。現時点では、自分の家族にワクチンを打たせるという選択肢はありません」

 現代はこう続ける。

「新型コロナのワクチン接種が、もう目前まで迫っている。11月3日のアメリカ大統領選を控え、トランプ大統領は再選の切り札として、一日も早いワクチンの導入を目指している。このため、年内にはアメリカ国内で段階的に接種が始まる可能性が高いと見られる。ロシアや中国ではすでに9月から自国内で開発したコロナワクチンの一般市民への接種がスタートしている。

 日本政府も、来年前半までに『全国民分のワクチン確保を目指す。すでにイギリスのアストラゼネカ社とアメリカのファイザー社から、それぞれ1億2000万回分のワクチンの提供を受けることで合意した。

 もはや全国民がワクチンを接種することが前提のようだ。

 しかし、ワクチン副反応は切っても切れない関係にあることはよく知られている。過去には拙速に開発、接種を進め、大規模な薬害を起こしたケースがある。

 それが、76年にアメリカで行われた「豚インフルエンザワクチン」接種事業だった。

「76年初頭から、アメリカ東部で未知のウイルスである豚インフルエンザにかかった患者が見つかった。同年3月、ジェラルド・フォード大統領(当時)は、全国民2億人を対象にワクチンを接種すると発表。半年あまりでワクチンの開発が行われ、同年10月から2ヵ月間で約4000万人にワクチンが接種された。

 しかし、接種から1カ月あまりで、ワクチンの副反応とみられるギラン・バレー症候群を発症する人が続出したのである」

 ギラン・バレー症候群というのは、神経が原因不明のメカニズムで破壊される疾患で、筋力低下や、顔面、四肢、呼吸器官などに麻痺が起きるなどの症状が出るという。

 その結果、500人以上がギラン・バレー症候群を発症して、最終的に30人の命が失われたそうである。

 伝染病学が専門のカリフォルニア大学サンフランシスコ校のジョージ・ラザフォード教授が語っている。

「被害が大きく広がった背景には1918年のスペイン風邪があります。このスペイン風邪の二の舞になることを避けたかったフォード大統領が、ワクチン製造を強くプッシュしたという背景があると指摘されています」

 この年の11月には大統領選が控えていたというから、現在のトランプ政権の状況と共通点が多いようだである。

「日本国内でも、60年代にポリオの流行を受けワクチンの緊急接種で、ポリオを発症してしまう人が続出。80年代には急性脳症の副反応が出たことでインフルエンザワクチンの集団接種が中止になるなど、『ワクチン禍』は、枚挙に暇がない」(現代)

 ナビタスクリニック川崎の谷本哲也医師がこう語る。

「90年代には『MMRワクチン』に含まれる『おたふく風邪ワクチン』が社会問題化しました。定期接種化後に副反応による無菌性髄膜炎が多数確認されたのです。髄膜炎は約1000人に1人と高確率で、MMRワクチンは中止されました」

 17年にはフィリピンでデング熱ワクチンの公的接種が中止された。原因となったのは「抗体依存性感染増強(ADE)」と呼ばれる症状だった。

 しかし、遺伝子ワクチンというのは、これらの従来型のものとは全く別物だ。

 国立遺伝学研究所発生遺伝学研究室川上浩一教授が解説する。

「遺伝子ワクチンはこれまでのワクチンとは根本的に原理が異なります。簡単にいうと、新型コロナの遺伝子の一部を接種することで、人間の体内で新型コロナのタンパク質を作らせ、抗体を生み出そうという原理です。
いわば人間の体自身をワクチンの製造工場にしてしまう仕組みなのです。遺伝子ワクチンはこれまで承認された例はほとんどなく、未知の領域です。仕組み自体が未知のものなので、いきなり数億単位の人間に接種した場合、何が起きるのか、予測することができません」

 日本が提供を受けることが決まっているアストラゼネカ社、ファイザー社の両社のワクチンはいずれも遺伝子ワクチンである。現代によれば、「本誌が取材した多くの医者や研究者は、『ワクチンの接種が始まったら、自分自身で打たざるを得ない』と話す。

『接種が始まれば、病院全体で接種が義務づけられてでしょうから、それに背くのは難しいと思います。ただ、この状況で開発されたワクチンを自分の肉親に打たせようとは思いません』(感染症医)」

 また、「ワクチン接種が始まれば、ワクチンを打っていない人は、現在のマスクをせずに生活している人のように、『非国民』扱いを受けることも起こり得る」(現代)
オースターホール虫が話す。

 新型コロナは、いずれ沈静化していくでしょうが、インフルエンザと同じで消える事はありません。新型コロナとどう付き合っていくかと言う考えが大事でしょう。リスクを抱えたワクチンに過剰な期待を教えて摂氏を推進する現場は、非常に危ういと思います。

 先のオスターホルム教授が話す。

「新型コロナは、いずれ沈静化していくでしょうが、インフルエンザと同じで消えることはありません。新型コロナとどうつきあっていくかという考えが大事でしょう。リスクを抱えたワクチンに過剰な期待を寄せ、接種を推進する現状は、非常に危ういと思います」

 菅首相には届かないだろうな、この言葉。(文中敬称略)

【巻末付録】
 現代から。

「女優という人生/浅丘ルリ子−深く澄んだ瞳のひと」。今はオバアチャン役でCMなどに出ているが、ルリ子は可愛かったな〜。どんだけ男と浮名を流してきたんじゃ。告白させたらベストセラー間違いなしじゃ。

「セクシーの科学−『見える』より『見えない』が選ばれる理由」「塩地美澄、限界バスト−おだやかなルックスと豊満な肉体、色白の柔肌」

「清水楓、あのアイドルが『ヘアヌード解禁』」。袋とじは「宮崎美子、あの豊満ボディ、ふたたび」。クイズ番組の女王も可愛かったな。

 お次はポスト。

「最旬女優直撃インタビュー/仲間由紀恵『強い女』への憧れ」「最旬女優直撃インタビュー/忘れられない『親子丼』新川優愛」

「あの頃のわたし/高橋由美子、20世紀最後の正統派アイドルの水着」「なぜ『グラドル撮影会』に人は群がるのか?」

 袋とじは「石原希望<初>ヘアヌード−あの有名女優を輩出した『ミスiD』有力候補」

「なをん。/つかさ、きみが溢れている」「流されて・・・−『ひし美ゆり子』19677−1972ヌード」

 どちらも頑張っているが、私にはヌードじゃなくても浅丘ルリ子がいいな。御年いくつになるかわからないが、最後にぱっとヌードになってくれんかな。今週は浅丘の勝ち、ではなく現代の勝ち。

 

このニュースに関するつぶやき

  • 今の日本に於いて大きな害になるものの一つが「反日左巻きジャーナリスト」だよ。特亜、左巻き弁護士と合わせて一掃すべき存在だな。 https://mixi.at/agtjdwv
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  • スターリンの恐怖政治。公安警察国家日本。恐ろしい。
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