災害が与える被害は経済活動を含め大きな影響を与え得るが、まずは国民の安心・安全の確保が重要であり、常に国を挙げた対策が取られてきている。今回は、北海道にて行われた、デジタルを活用した防災訓練の事例について見ていく。
未来型チームコミュニケーション「Buddycom」とは
災害時においては、リアルタイムな情報の取得が非常に重要となる。リアルタイムな情報があることで、最も安全な場所の把握が必要なときに行え、被害を抑えることにもつながっていく。
また、大切な人との連絡が取れることも、安否確認を含めて重要となるだろう。ただし、このような情報取得・コミュニケーションはオフラインだけで完結させるのは難しい。
「株式会社サイエンスアーツ」は、このような災害時にも活用ができるスマートフォンアプリ「Buddycom」を展開している。
Buddycomとは“現場が変わる“未来型チームコミュニケーションのクラウドサービスです。
音声や動画、位置情報(IoT)に加え、AIを利用したデジタルアシスタントでのコミュニケーションが可能です。また、災害などの緊急連絡手段(BCP)として利用していただいています。
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インターネット通信を使用し、災害時の情報をリアルタイムに反映していく。また、利用者の位置情報の確認や、通話でのコミュニケーションも行うことができ、内容をテキスト上に残すことも可能だ。
無線機としての機能をさらに拡張させたような本サービスにより、情報取得による安全対策をさらに充実させることができるだろう。
北海道での原子力防災訓練について
今回は「Buddycom」を活用した原子力防災訓練の事例を見ていく。
原子力災害は一般的な災害に比べ、以下のような課題と、対策が必要となってくる。
原子力災害は一般的な災害と異なり、目に見えない放射線による影響があるため、住民の方はもとより、住民の方を支援する方々にとっても、なによりも情報共有が重要ですが、原子力災害時において住民避難用のバスの運転手へどのようにして情報を共有するのか、住民避難用のバスの運行状況をどのように把握するのかが課題でした。
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SOURCE:PRTimes
目に見えないが重要な情報を取得する必要のある原子力災害では、「Buddycom」のようなリアルタイムに多くの情報を取得できるサービスは有効に機能していくことが想像できる。避難バスの運用側としても、リアルタイムに情報の統制が行えることはメリットとなり得るだろう。
また、現在はコロナ禍により3密を避けながら行動をする必要もあるが、位置情報の把握機能を駆使することで実現化されているようだ。
今回の訓練では新型コロナウイルスの感染を防ぐため3密を避ける必要がありましたが、Buddycomを使うことによって、動態管理を駆使して位置情報を把握することで、音声だけではない情報の付加によるリアルタイムコミュニケーションをソーシャルディスタンスを保ちながら実現することが出来ました。
国民の安全性についても、デジタルの加速により今後さらに発展していくだろう。
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終わりに
今回はDX化という視点から、災害対策の取り組みについて迫った。FUTURUS編集部では引き続き、「DX化」について、様々な視点から追っていくつもりだ。
【参考・画像】
※PRTimes