コロナ禍で住まいに求めるものTOP3は「仕事専用のスペース」「通信環境」「換気性能」

リクルート住まいカンパニーは11月25日、「コロナ禍を受けた住宅購入・建築検討者調査」の結果を発表した。調査は8〜9月に行い、20〜69歳の男女975人から回答を得た。

新型コロナウイルス感染拡大で、「住まい探しが促進された」という人は33％だった。具体的には、「始めるきっかけになった」（21％）、「後押しになった」（19％）、「契約の後押しになった」（9％）という回答が多かった。

住み替え検討のきっかけは「在宅勤務」が最多

住み替えを検討するようになったきっかけを聞くと、「在宅勤務になった」（17％）が最多。次いで、「結婚」（12％）、「第一子出生」（10％）、「賃貸物件の更新・値上げ」（10％）、「子どもの小学校入学」（9％）と続いた。

テレワークの実施状況について、「実施している」と回答したのは首都圏で62％。緊急事態宣言中（72％）と比較すると10ポイント低下した。

コロナ禍による住宅に求める条件の変化を聞くと、最も多かったのは「仕事専用のスペースが欲しくなった」（28％）。以降、「通信環境の良い家に住みたくなった」（27％）、「換気性能の優れた住宅に住みたくなった」（24％）、「日当たりのよい住宅がほしくなった」「省エネ性（冷暖房効率に優れた）住宅に住みたくなった」（各23％）と続いた。

「広さ」を重視する人が半数　「駅からの距離」は3割

広さ・駅距離の重視については、「広さ」を重視する人が53％（前年比11ポイント増）だった。「駅からの距離」（29％、前年比11ポイント減）を大きく上回る結果となった。

希望する通勤時間は、「公共交通機関利用で60分以内／60分超」（37％）が最多。次いで、「徒歩・自転車で15分以内」（29％）、「公共交通機関利用で30分以内」（18％）、「車で15分以内／30分以内」（7％）となった。

一戸建て・集合住宅(マンション)の意向については、「一戸建て」を希望する人は61％（前年比5ポイント増）だった。一方、「集合住宅」は25％（前年比7ポイント減）となった。