コロナ禍で住まいに求めるものTOP3は「仕事専用のスペース」「通信環境」「換気性能」

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2020年11月26日 21:10  キャリコネ

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リクルート住まいカンパニーは11月25日、「コロナ禍を受けた住宅購入・建築検討者調査」の結果を発表した。調査は8〜9月に行い、20〜69歳の男女975人から回答を得た。

新型コロナウイルス感染拡大で、「住まい探しが促進された」という人は33%だった。具体的には、「始めるきっかけになった」(21%)、「後押しになった」(19%)、「契約の後押しになった」(9%)という回答が多かった。

住み替え検討のきっかけは「在宅勤務」が最多

住み替えを検討するようになったきっかけを聞くと、「在宅勤務になった」(17%)が最多。次いで、「結婚」(12%)、「第一子出生」(10%)、「賃貸物件の更新・値上げ」(10%)、「子どもの小学校入学」(9%)と続いた。

テレワークの実施状況について、「実施している」と回答したのは首都圏で62%。緊急事態宣言中(72%)と比較すると10ポイント低下した。

コロナ禍による住宅に求める条件の変化を聞くと、最も多かったのは「仕事専用のスペースが欲しくなった」(28%)。以降、「通信環境の良い家に住みたくなった」(27%)、「換気性能の優れた住宅に住みたくなった」(24%)、「日当たりのよい住宅がほしくなった」「省エネ性(冷暖房効率に優れた)住宅に住みたくなった」(各23%)と続いた。

「広さ」を重視する人が半数 「駅からの距離」は3割

広さ・駅距離の重視については、「広さ」を重視する人が53%(前年比11ポイント増)だった。「駅からの距離」(29%、前年比11ポイント減)を大きく上回る結果となった。

希望する通勤時間は、「公共交通機関利用で60分以内/60分超」(37%)が最多。次いで、「徒歩・自転車で15分以内」(29%)、「公共交通機関利用で30分以内」(18%)、「車で15分以内/30分以内」(7%)となった。

一戸建て・集合住宅(マンション)の意向については、「一戸建て」を希望する人は61%(前年比5ポイント増)だった。一方、「集合住宅」は25%(前年比7ポイント減)となった。

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