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2019年秋から、実父トーマス・マークルさんに宛てた私的な手紙を無断で公開したとして、英紙『Mail on Sunday』の親会社「Associated Newspapers」を相手取り、個人情報の不正使用、著作権侵害、データ保護法違反の疑いで訴訟を起こしていたメーガン妃。
2月には英高等法院のマーク・ワービー判事が、メーガン妃には実父宛ての私的な手紙が公開されることはないという理にかなった予測があったが、「Associated Newspapers」がその予測を裏切る形で記事として公開したことは「プライバシーの侵害にあたる」と認め、メーガン妃の勝訴が大きく報じられた。妃はのちに「（今回の件が）誰かのプライバシーを悪用し、搾取することはできないという法的先例になれば」と声明を発表していた。
そしてワービー判事は英時間2日、「Associated Newspapers」に対し、メーガン妃の訴訟費用約150万ポンド（約2億2400万円）の90％を支払うよう命令、暫定的金額として45万ポンド（約6700万円）の仮払いを命じた。「Associated Newspapers」は150万ポンドという金額に「度を超えている」と主張したが判事は同社の上訴を却下、さらに最終的な賠償金額は今回の暫定額を大幅に上回る可能性がある―と伝えた。
メーガン妃は当初、訴訟費用のおよそ半分にあたる75万ポンド（約1億1200万円）の14日以内の支払いと、『Mail on Sunday』第1面や『Mail Online』ウェブサイト上での妃の勝訴を伝える文面の掲載、実父宛ての手紙の全コピーの返却、また手紙にまつわるメモなど一切のデータ破棄を求めていたが、これらについては後日改めて審議される予定になっている。手紙の著作権については、果たしてそれがメーガン妃のみに帰属するものなのかどうかが引き続き論点となっており、10月29日に再び裁判が開かれ審議が続けられる予定だ。
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「メーガン、お見事！」
「これが今後、メディアの過剰報道の抑制に繋がるはず」
と妃へのサポートや称賛ツイートが見られる一方で、
「指示が細かすぎて怖い」
「自己顕示欲の塊」
「プライバシーを求めていた人がこの行動？」
「まるでトランプ（大統領）」
など妃への批判ツイートが相次いで寄せられている。現在「メーガン妃からいじめを受けた」という元スタッフの証言を受け、王室が調査を始めたことが伝えられたばかりだが、数日後に迫った米特番での発言内容や今後の裁判の行方など、王室を去った後も引き続き注目を集めるメーガン妃、“いばらの道”はまだまだ続きそうだ。
画像は『The Duke and Duchess of Sussex 2019年11月1日付Instagram「More special moments from The Duchess of Sussex’s visit to Luminary Bakery earlier this week!」』のスクリーンショット
（TechinsightJapan編集部 c.emma）
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