自然妊娠児と体外受精児において冠状動脈性心疾患の発症率は大差ない

胎児心臓超音波スクリーニングが必要な条件とは
7月23日、「Contemporary ObGyn」によると、イェール大学医学部の研究チームは、他要因がない場合、自然妊娠と体外受精による妊娠において、冠状動脈性心疾患の発症率は大差ないと発表した。

そのため、他要因がない限り、体外受精による妊娠にて、胎児心臓超音波スクリーニングは不要であると提唱する。なお、研究論文は、6月28日、「Fertility and Sterility」に掲載された。

自然妊娠および体外受精における冠状動脈性心疾患の発症率
冠状動脈性心疾患(CHD)とは、心臓に血液・酸素を供給する冠状動脈に狭窄や閉塞が生じて起こる疾患である。心筋への血流が悪くなり、血液・酸素供給量が減少する。

研究チームは、2012年から2018年のデータベースを用いて、出生児181749人、胎児心臓超音波スクリーニング件数9252件を対象にコホート研究を実施した。

体外受精による妊娠において、胎児心臓超音波スクリーニング実施件数は2230件であったが、そのうち2040件は冠状動脈性心疾患の危険因子は検知されなかった。

これまで、先行研究では、自然妊娠児と比べて、体外受精児は、先天性心疾患リスクが増すと報告されてきた。

しかしながら、今回、胎児心臓超音波スクリーニングにて診断された冠状動脈性心疾患の発症率において、自然妊娠児および体外受精児を比較したところ、比率に大差ないことが判明した。

（画像はFertility and Sterilityより）

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