レアル・マドリードのクラブ公式サイトに掲載された声明は、以下のとおり。
「レアル・マドリードは、12日に開催予定のラ・リーガ総会で採択される可能性のあるラ・リーガとCVCキャピタル・パートナーズの合意を無効とするべく、あらゆる法的措置を取ることを決議しました」
「取締役会は、10日に行われた会議にて、ラ・リーガのハビエル・テバス会長、CVCキャピタル・パートナーズの責任者であるハビエル・デ・ハイメ・ギハロ氏およびCVCキャピタル・パートナーズ自体に対して、民事・刑事の双方で法的措置を開始することについて全会一致で合意しました」
ラ・リーガは4日に、CVCキャピタル・パートナーズからの大型資金調達を発表。CVCキャピタル・パートナーズは、ラ・リーガの様々な商業活動が改善されることで将来的な利益増を見込んでおり、その利益の一部を確保することで投資を行う。この戦略的合意により、ラ・リーガは27億ユーロ（約3,500億円）もの資金を調達することが可能となり、各クラブにも巨額の分配金が行き渡ることが明らかとなったものの、レアル・マドリードは5日に「この取引は誤解を招く構造であり、支持できない」と反対姿勢を表明。各クラブへの分配金はテレビ視聴者数やシーズン成績によって決まり、レアル・マドリーはバルセロナの2億7000万ユーロ（約350億円）に次ぐ2億6100万ユーロ（約340億円）を受け取ることになると見られるが「クラブ側への参加連絡もなしに合意がなされた」と、ラ・リーガの動きを強く非難した。
これを受けて、ラ・リーガのテバス会長は10日に自身のTwitterを更新。レアル・マドリードの発表を引用する形で、同クラブのフロレンティーノ・ペレス会長を以下のように糾弾した。
「フロレンティーノ・ペレスがプライベートな場で何年も使ってきた脅しの方法が、今、公の場に移されようとしている。様々なクラブや組織は、何年も彼の脅迫に耐えてきた。2015年以降、一元的に管理される各種契約に対して絶え間ない挑戦が起こっている、スーパーリーグのような……」
欧州スーパーリーグ（ESL）構想を引き合いに出し、構想の主導的立場を担ったとされるペレス会長を手厳しく批判したテバス会長。今後の動きに注目が集まる。
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このニュースに関するつぶやき
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CVCと契約すればラリーガのクラブに大金が入ります。バルセロナはメッシと契約出来ます。しかし今後十数年は放映権料の10％貰います。バルセロナはメッシを諦めました。訴訟 こんな感じか
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