コロナ禍で引越先を決めるとき意識したこと、1位は?--2位家賃、3位自然環境

アートコーポレーションは9月24日、「コロナ禍における引越に関する意識実態調査」の結果を発表した。調査は、関東圏・関西圏に勤務する20代〜40代男女のビジネスパーソンのうち、コロナ禍(2020年10月〜2021年4月)に引越をした480名、および検討はしたが引越しをしなかった360名を対象にインターネットで行われた。


「引越にあたって、コロナ禍を考慮・意識しましたか?」と質問したところ、55.4%が「当てはまる(とても+やや)」と回答。



その割合を年代別にみると、20代は20%台にとどまったのに対し、40代は33.1%と高い数値を示し、40代の方が、コロナ禍に対する問題意識が高かったことが明らかに。地域別では、関東圏(東京、神奈川、埼玉、千葉)の方が関西圏(大阪、京都、兵庫)よりも3.3ポイント多かった。


次に、コロナ禍の引越において考慮・意識したことを聞くと、「通勤時間」(58.6%)が最も多く、次いで「家賃」(43.2%)、「住居周辺の自然環境」(41.4%)という結果に。



また、前住居と比較して実際に新居がどう変化したのかを聞いたところ、38.8%が「通勤時間が短くなった」と回答。部屋の広さについては、6割もの人が「広くなった」(60.4%)と回答し、家賃については、前住居よりも「高くなった」が39.4%、「安くなった」が30.0%となった。

新居に対する満足度では、「とても満足している」(30.8%)、「やや満足している」(48.1%)と回答した人が合わせて8割近くにのぼった。



また、新居に対して「とても満足している」人の約8割が「広い部屋」に引越をしていることから、多くの人が、テレワークの浸透やおうち時間の増加など、コロナ禍に合った新しいライフスタイルに合わせた部屋に引越したと推測される結果に。



「家賃」に関しては、「安くなった」人よりも、「高くなった」人の方が満足度が高い結果となり、「通勤時間」では、「短縮した人」の住居に対する満足度は43.9%と、意外にも半数を切る結果となった。


次に、コロナ禍に引越を検討したが、しなかったビジネスパーソンに対し、「引越をしなかったのは、コロナ禍の影響ですか?」と質問したところ、52%の人が「(やや)当てはまる」と回答。具体的な理由を聞くと、「感染リスク回避のため」(31.0%)が最も多く、現住の地域よりも感染者が多い地域へ移動することを敬遠する人が多いことが明らかに。



また、今後、「新型コロナウイルスが収束したら、引越をしたいですか?」と質問したところ、9割以上が「とてもしたい」(35.8%)もしくは「ややしたい」(56.1%)と回答し、アフターコロナには引越の需要が高まることが想定される結果となった。（CHIGAKO）