UEFA、ESL残留の3クラブへの訴訟手続きを白紙に…撤退クラブの罰金も無効か

欧州サッカー連盟（UEFA）は28日、バルセロナ、ユヴェントス、レアル・マドリードに対する訴訟手続きが無効となったことを公式サイトで発表した。

　3クラブのほか、マンチェスター・U、マンチェスター・C、チェルシー、リヴァプール、トッテナム、アーセナル、ミラン、インテル、アトレティコ・マドリードは今年4月、チャンピオンズリーグ（CL）に代わる新たな大会として、欧州スーパーリーグ（ESL）の設立を宣言。しかし、各方面からの非難が相次いだことでバルセロナ、ユヴェントス、レアル・マドリードを除く3クラブが続々と離脱し、計画は頓挫していた。

　UEFAは5月、「UEFAの法的枠組みに違反している可能性がある」として、バルセロナ、ユヴェントス、レアル・マドリードに対する懲戒手続きを開始した。しかし、3クラブは「独立リーグの設立に対する罰則は、EU競争法に反する」と主張。6月にスイスの司法当局がこの見解を支持したことで、UEFAは手続きを中断していた。

　また、UEFAは脱退した9クラブに対して罰金を科していたが、イギリスメディア『スカイスポーツ』によると、こちらも無効となる模様。9クラブは5月、合計で1500万ユーロ（約19億5000万円）の罰金を支払い、2021−22シーズンにUEFAが主催する大会で得る収入の5パーセントが徴収されることでUEFAと合意していた。