神宮球場を解体、三井不動産など4社が神宮外苑地区まちづくりのプロジェクト計画を発表

三井不動産、明治神宮、日本スポーツ振興センター、伊藤忠商事の4社が、神宮外苑地区におけるまちづくりのプロジェクト計画を発表した。2024年の新築着工、2036年の全体竣工に向けて、各関係機関などと協議を進めながら、今後具体的な整備計画を検討していくという。

　三井不動産をはじめとした4社は、2020年2月に東京都公園まちづくり制度実施要綱に基づく公園まちづくり計画の提案書を提出。2021年7月の同制度の適用許可を経て、同年7月14日に都市計画提案を行い、2022年3月10日に東京都から都市計画決定が告示された。「スポーツを核とした神宮外苑地区の新たな100年に向け、誰もが気軽に訪れ楽しむことが出来る公園の再編と、広域避難場所としての防災性を高める複合型の公園まちづくり」をヴィジョンに掲げ、新たな神宮外苑として次世代につなげていくことを目指す。
　まちづくりでは、既存施設で現在行われている競技の継続に配慮しながら地区内のスポーツ施設である神宮球場や秩父宮ラグビー場などの建て替えを計画。広場や主要スポーツ施設などを都立明治公園と一体となった大規模災害時の防災拠点として位置付けることで、エリア全体としての防災性を強化する。このほか、神宮外苑いちょう並木から明治神宮聖徳記念絵画館を正面に臨む4列のいちょう並木のビスタ景を保全。樹木は極力保存または移植をし、新たな植栽は計画地周辺に残存する緑地の構成種を中心としつつ、動植物の生息・生育環境にも配慮しながら進めていくという。

■プロジェクトサイト：公式サイト