【あなたはどう?】「カーボンニュートラル」の言葉を知っている人の割合は?

博報堂は、「博報堂SDGsプロジェクト」が実施した「生活者の脱炭素意識&アクション調査」の第2回調査の結果を6月23日に発表した。調査は3月4日〜5日、15歳〜79歳の男女1,400人を対象に行われたもの。


まず、「脱炭素」という言葉を知っている人は90.8%(前回85.4%)、「カーボンニュートラル」は85.6%(前回77.7%)という結果に。名称の知名度は上がっている一方で、行動に移している人に関しては33.1%(前回32.1%)にとどまっている。


脱炭素については、「正直、国民全員で取り組む問題だとはわかっている」(73.5%)、「正直、もっと日本全体でやらないとまずいと思っている」(70.3%)が7割超となっている。一方で、若年層では「よくわからない」「意識・貢献できる瞬間がない」という人が約6割いる。


どのようなメリットがあれば、脱炭素につながる取り組みをしたいと思うか聞いたところ、「金銭的なメリット(お得・節約につながるなど)」が52.4%で最も高かった。


利用したいと思える脱炭素関連商品についても、「金銭を節約できること」が85.2%で最多。若年層では「インフルエンサーや芸能人が勧める商品であること」「SNSキャンペーンなどを通じて、環境に配慮した生活を送っていることを周知できること」、シニア層では「使用・廃棄時に環境への影響が少ないこと」「平均的な商品よりどの程度CO2が削減できるか『差分』が表示されていること」が高い傾向となっている。


カテゴリーごとに脱炭素関連商品・サービスの利用意向を聞いたところ、家電や住宅・車・電力など一度購入すれば中長期的にCO2の削減に貢献できるカテゴリーに関しては、「少し高くても/手続きの手間があっても、CO2排出量削減に貢献できる商品を購入したい」と回答した人が、一般消費財と比較して10%〜15%ほど高くなっている。（フォルサ）