東京の若者54%「地方暮らししてみたい」 - 理想の移住先1位は?

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2022年08月08日 09:41  マイナビニュース

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トラストバンクは8月3日、「若者の地方暮らしに対する意識調査」の結果を発表した。同調査は7月22日〜26日、東京圏(埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県)に住む15〜29歳の男女1,009名を対象に、インターネットで実施した。


地方暮らしをしてみたいか尋ねたところ、54.2%が「はい」と回答した。そのきっかけを尋ねたところ、「実際に地方へ行った経験」(31.3%)が最も多く、「地方暮らしに関する家族・友人・知人の影響」(24.9%)、「新型コロナウイルスの感染拡大」(23.6%)と続いた。



地域の魅力について聞くと、最も多い回答は「のんびりと暮らせそう」(68.7%)だった。次いで、「自然豊かで癒されそう」(42.6%)、「都心よりも物価が安そう」(39.3%)となっている。


社会人として働く場合、どのような地方暮らしが理想であるか尋ねたところ、「地方に自宅を持ち、都心の会社に勤め、自宅でテレワークする暮らし」「地方に自宅を持ち、居住地もしくはその地域に勤める暮らし」(35.1%)が同率1位という結果になった。「地方と都心の両方に自宅を構える2拠点生活」は14.4%、「地方の自宅から都心まで通勤」は9.5%だった。


どのような条件がそろえば移住したいと思うか聞くと、「金銭面」(61.1%)が最も多く、「地方での働き先」(41.5%)、「自身のスキルや経験」(30.3%)が続いた。



移住先を決める際の必須条件を尋ねると、「公共交通機関の利便性」(42.8%)、「都心へのアクセス」(40.2%)という回答が多かった。地方暮らししたら挑戦したいことでは、「文化やスポーツなど趣味」(35.1%)、「自給自足など農作業」(33.6%)が多く支持されている。


どの地域なら、理想の地方暮らしが叶えられそうであるか尋ねると、最も多い回答は「北海道」(15.9%)だった。「長野県」(9.1%)、「山梨県」(7.9%)と続いている。


現在や将来、仕事を通じてSDGsや社会課題の解決に取り組んでいる、あるいは取り組みたいと考えているか聞くと、53.5%が「はい」と回答した。「はい」と回答した人のうち、地方移住に関心がある人は68.1%となっている。「いいえ」と回答した人は、地方移住への関心も29.6%と比較的低くなる傾向にあることもわかった。



地方移住したら新たに始めたいことを尋ねたところ、社会課題に取り組む意欲がある人のほうが「サステナブルを意識した暮らし」(31.0%、全体比+6.5%)、「起業」(27.2%、全体比+5.6%)、「ボランティア活動」(26.1%、全体比+5.1%)について意向が高かった。(フォルサ)

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  • 地方から都会に来た若者に聞いた「地方がイヤな理由」の第1位は、「どこで何してても知り合いの目がある」だったぞ。(自分調べ)
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