【2022年冬最新版】ボーナスの使い道ランキング!

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2022年12月09日 18:32  All About

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経済活動はコロナ前に戻りつつある2022年の冬、ボーナスの使い道も気になるところです。全国旅行支援なども注目される中での2022年の冬ボーナスの使い道に、旅行や外食が復活するのでしょうか?

2022年冬ボーナス使い道は?

経済活動はコロナ前に戻りつつある2022年の冬、ボーナスの使い道も気になるところです。全国旅行支援なども注目される中での2022年の冬ボーナスの使い道に、旅行や外食が復活するのでしょうか?

年に2回支給されるボーナス。特別な支出に使う人が多いのではないでしょうか? 株式会社ロイヤリティ マーケティングが発表した「第55回 Ponta消費意識調査 2022年10月発表」のデータを元に、ボーナスの使い道をみてみましょう。

ボーナス使い道ランキングTOP10

2022年冬のボーナスの使い道(3つまでの複数回答/「Pontaリサーチ」調べ)

【1位】貯金・預金……37.3%
【2位】旅行(宿泊を伴うもの)……7.0%
【3位】食品(ふだん食べるもの)……5.6%
【4位】外食(食堂・レストラン、和・洋・中ほか専門店)……4.5%
【5位】衣服……3.9%
【6位】財形貯蓄……3.5%
【7位】食品(お取り寄せなど、特別なもの)……3.0%
【8位】ローンや借入の返済……2.3%
【9位】投資信託……2.2%
【10位】株式……2.1%
特にない……6.7%
支給されない・分からない……45.6%

トップは、今年も「貯金・預金」で37.3%でした。夏冬あわせて不動の1位です。

ただ、2020年冬ボーナスは38.0%、2021年冬は37.8%でした。支給されない、分からないが45.6%もある中、明確に貯蓄したいと思う割合は減っているのでしょう。

宿泊旅行は2位、前年より増

2位は「旅行(宿泊を伴うもの)」で7.0%でした。前年2021年冬は6.7%でしたから、2位の順位は変わらないものの、増えているのが分かります。

ただ、コロナ前の2019年冬は11.3%と1割強の人が宿泊旅行を予定していました。コロナ前までは、まだ戻っていないようです。

3位食品は増、4位外食は減

3位は「食品(ふだん食べるもの)で5.6%。2020年冬4.6%、2021年冬5.3%と3年連続で増えています。

一方、4位の外食は4.5%。2020年冬5.1%、2021年冬4.9%と3年連続で減少しており、このコロナ禍での生活様式にあわせて、外食から家の中で食べるための食品へ使い道が変わっているようです。

5位衣服、前年より増

5位の衣服は3.9%ですが、2021年冬は6位で3.4%でした。2022年冬で大きく順位を上げたのが、この衣服になります。外出の機会が増えてきたのでしょう。ボーナスで衣服の購入も増えそうです。

9位投資信託減、10位株式増

投資のほうもみておきましょう。9位の投資信託は2.2%。2021年冬は2.4%だったため、減っています。一方、10位の株式は2.1%。2021年冬1.8%でしたから、株式は増えています。まとまったお金で株の購入を考えている人が増えているのでしょう。いずれも、投資への関心は高いようです。

ボーナスの使い道トップは「貯金・預金」!

ボーナスの使い道トップは、「貯金・預金」でした。この「貯金・預金」を選んだ人は、ボーナス支給額のうち、どのくらいを預貯金したいまわしたいと考えているのでしょうか。

●ボーナスの支給金額のうち貯金・預金したい額の割合(「Pontaリサーチ」調べ)
【25%未満】……16.8%
【25%〜50%未満】……29.5%
【50%〜75%未満】……24.8%
【75%以上】……28.9%

同調査によると、預貯金したいと答えた人の中で一番多いのは「ボーナス支給額の25%〜50%未満を貯蓄したい人」で29.5%。そして僅差で「75%以上貯蓄したい人」が28.9%となっています。

また、ボーナス支給額の半分以上を貯蓄したい人が53.7%ということから、半数以上の人が、ボーナスの半分以上を貯蓄したい、そして、4分の1以上の人が75%以上を貯蓄したいとのこと。多くの人が多くの割合を貯蓄にまわしたい様子が分かります。

とはいっても、この調査では「支給されない・分からない人」も45.6%と、ボーナスの支給が不安定な会社も多くあります。2022年冬のボーナス、景気回復のためにも、少しでも多く支給され、貯蓄や消費にまわってほしいものです。

文:福一 由紀(ファイナンシャルプランナー)

大学卒業後システムエンジニアとして勤務。2人の子どもを出産し退職後FP資格を取得。女性のFP仲間とともに会社を設立し、セミナー、執筆、各種メディアへの企画監修、コンサルティングなどを行っている。
(文:福一 由紀(ファイナンシャルプランナー))
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