【ドキドキ】職場で「本命チョコ」を渡す人の割合は?

ライボが運営するJob総研は2月6日、「2023年 バレンタイン実態調査」の結果を発表した。同調査は1月20日〜24日、全国の20〜50代の男女448人を対象に、インターネットで実施した。


女性回答者に、職場でバレンタインを渡した年を聞くと、コロナ禍前の2019年は36.9%、コロナ禍に入った2020年は14.8%と激減し、2021年は7.4%とさらに減少した。2022年は11.4%と微増したが、2019年のコロナ前には戻っていない。



コロナ禍でバレンタインを渡す意識にどう影響したか尋ねると、85.8%が「とても低くなった」「低くなった」「やや低くなった」と答えている。



今年職場でバレンタインを渡すか尋ねると、81.3%が「渡さない」「多分渡さない」と答えた。「渡す(合計)」は18.7%で2022年からは微増したが、コロナ禍前の水準には及ばなかった。



昨今の物価高騰の影響で今年のバレンタインを渡す意識にどう影響したかを聞くと、79.0%が「とても低くなった」「低くなった」「やや低くなった」と答えている。

職場で渡す場合のバレンタインの種類を尋ねたところ、63.1%が「義理」と回答した。「本命」は42.6%、「忖度」は39.8%となっている。予算は、「義理」は500〜1,000円が34.7%で最多、「本命」は1,000〜3,000円が39.8%で最多、「忖度」は500円未満が同じく39.8%で最多だった。


男性回答者に、職場でバレンタインをもらう期待度を聞くと、80.9%が「期待していない」「どちらかといえば期待していない」と答えた。「コロナ禍で職場でのバレンタイン文化は自然消滅した」「物価高騰の影響から義理でもらうことは期待していない」など、コロナ禍と物価高騰が影響しているという理由が多かった。


職場での義理チョコ文化(チョコに限らず義理で渡すバレンタイン)の賛否を聞くと、57.1%が「とても反対」「反対」「やや反対」と答えた。42.9%は「とても賛成」「賛成」「やや賛成」と回答している。男女別で見ると、反対派を回答したのは男性が52.6%で、女性が64.2%になり、女性の方が男性よりも反対派の回答が多かった。（フォルサ）