
エネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を提供するシナネンホールディングスと、その子会社で自転車関連事業を展開するシナネンサイクル、そしてシェアサイクル「ダイチャリ」を運営するシナネンモビリティPLUSは、2月16日から2月18日の間、日常的に自転車を利用する全国の約1300人を対象に「自転車用ヘルメット着用に関する実態調査」を実施しました。
4月1日から、自転車利用者の全年齢でヘルメットの着用努力義務化がスタートしますが、現時点での自転車ヘルメットの着用率はどのくらいなのでしょうか。
●約8割がヘルメットを着用せず
調査結果によると、自転車用ヘルメットを「毎回着用している」と回答した人は21.2%。約8割がヘルメットを着用していない場合があるという結果になりました。また自転車の利用頻度別に着用率を比較すると、「ほぼ毎日自転車を利用する」人は27.7%、「週の半分以上は自転車を利用する」人は24.6%、「週に1〜2回自転車を利用する」人は11.8%と、自転車利用頻度の高い人ほど着用率が高い傾向が見られます。
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ヘルメット着用と非着用では致死率に2倍以上の差があるというデータがあり、安全性を高めるためにヘルメットの着用が重要です。とはいえ、持ち運びづらい、見た目がよくないなどのさまざまな理由から、着用に抵抗がある人が多いのも事実です。
約50%の人はヘルメットを所有していても毎回着用していないという調査結果も出ており、ヘルメット着用率向上に向けての課題が浮き彫りになっています。
●ヘルメット着用率増加のために必要な取り組みとは
ヘルメット着用率を上げるために必要な取り組みにはどんなものがあるでしょうか。本調査で「ヘルメット着用者を増やすために必要だと思う取り組み」について尋ねたところ、1位は「持ち運びやすいヘルメットの開発(47.3%)」、2位は「ヘルメット着用の重要性に関する報道の増加(32.8%)」、3位は「ヘルメット購入に対する補助制度(29.4%)」という結果になりました。
この結果から、持ち運びしやすさや情報の周知、購入金の支援が求められていると言えます。持ち運びしやすさを考慮した軽量なヘルメットや、購入補助金制度のある自治体もあるものの、それらの周知や拡充をしていく必要性を感じます。
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●ヘルメット使用で重視するポイントは?
続いて「ヘルメットを使用する際に重視するポイント」について尋ねたところ、1位は「軽量性(51.8%)」、2位は「安全基準を満たしている(49.5%)」、3位は「自分専用であること(40.3%)」という結果になりました。先述の必要な取り組みにも通じる持ち運びしやすさや、安全性の高さが重視されていることが分かります。
また、「自分専用であること」が3位にランクインしていることにも注目です。他者と共有する自転車を利用する人の5位に「抗菌仕様(31.9%)」があることからも、衛生面を重視している人も多いと言えます。
●自転車用ヘルメット着用の有効性について
ヘルメット着用努力義務化の背景には、自転車事故の増加があります。本調査で自転車乗車中の「ヒヤリ・ハット経験シーン」についても尋ねたところ、「交差点を走行している時」「道幅の狭い道路を走行している時」などが挙げられました。自転車に乗っていて、危険を感じたことがある人は少なくないはずです。こうした危険から身を守るために、できる対策を自分ですることが求められています。
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ヘルメットには、頭部への突起物貫通防止や荷重の分散効果などがあると言われています。これらの機能により、衝突時や転倒時の頭部への損傷を防ぐことが期待できます。ただし、ヘルメットは一度強い衝撃を受けると効果が十分に得られなくなる可能性が高いです。また衝突時にヘルメットが脱げてしまうなど、サイズが合っていない場合も同様です。安全性を高めるために、自分に合ったヘルメットを選ぶことが大切です。