JR東日本、新幹線早期地震検知システム改良 - 緊急停止を2.6秒短縮

JR東日本は5日、鉄道総合技術研究所(鉄道総研)の研究成果にもとづいて地震検知後に地震規模を推定するプロセスを改良し、これまでよりも早く列車を緊急停止させることを可能にしたと発表した。


新幹線早期地震検知システムは、各地震計で観測された地震動をサーバーに集計し、変電所に指示を送ることで送電を停止させ、新幹線を緊急停止させるしくみ。観測される初期微動(P波)と主要動(S波)のそれぞれを用いることにより、緊急停止の早期化と多重化を図っている。地震計のほか、気象庁の緊急地震速報や防災科学技術研究所の海底地震計など社外地震情報も活用している。



今回、JR東日本はS波よりも早く伝播するP波から震央距離や震央方位、マグニチュードを推定し、それに応じてS波が到達する前に新幹線を緊急停止させる「P波検知」とその後のマグニチュード推定のプロセスを改良した。観測したP波からマグニチュードを推定する推定式を用いる際、従来は時間に関係なく一定としていた係数を1秒ごとの時間とともに変化させることにしたという。P波の振幅は時間とともに大きくなるため、この改良によってP波検知1秒後から4秒後の推定精度がいままでよりも改善し、実際のマグニチュードにより近い値をより早く推定することを可能にした。

改良の効果を過去3年間のP波検知により緊急停止した13地震で検証した結果、P波検知から送電停止までに要する時間が現行式の平均3.9秒から改良式では1.3秒と、平均2.6秒短縮できることが判明。2022年3月16日に発生した福島県沖地震では、3.1秒の時間短縮となる結果を得た。



この結果を受けて、JR東日本はすべての新幹線地震計(135台)を改良し、2024年3月から使用開始する予定としている。（佐々木康弘）