ネット融合店、２６年度に５割へ＝投資拡大で攻勢―オンワードＨＤ社長

　アパレル大手オンワードホールディングス（ＨＤ）の保元道宣社長は１日までにインタビューに応じ、傘下のオンワード樫山で展開する実店舗とオンラインストアを融合した「ＯＭＯ型店舗」について、２０２６年度に全店の５割に増やす目標を明らかにした。デジタル関連投資も拡大し、攻勢をかける考えだ。

　ＯＭＯ型では、「２３区」や「Ｊ．プレス」など複数ブランドを一つの店舗で扱うほか、オンラインストアで事前に取り寄せた服を試着し購入もできる。開始から３年で１３０店を超え、全店の２割に達した。保元氏は「手応えを感じており、加速させたい」と店舗拡大に意欲を示した。

　オンワードＨＤは、２４年度からの３年間でデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）関連を中心に７００億円規模の投資を行う。ＯＭＯ型拡大のため、システム面を強化するとともに、取り寄せた服を保管するバックヤードの改善なども進める。

　保元氏は「オンラインと実店舗両方で買い物をされる方の金額は１年で１５万円規模になる。お客さまとの接点をより強くしたい」と強調した。