松本人志 沈黙の裏で進む文春裁判の“電撃和解”準備…訴え取り下げ後は年内テレビ復帰も

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2024年09月18日 06:10  web女性自身

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9月8日に61歳の誕生日を迎えた松本人志。この日、ネット上では例年とは異なる松本の“ある異変” が話題を集めていた。



「毎年欠かさず投稿してきたXでの誕生日の報告が今年はなかったのです。毎年恒例の投稿がなかったためファンから心配の声が多く上がっていました」(芸能関係者)



異変は、昨年12月に『週刊文春』によって報じられた女性への性加害疑惑をめぐる裁判の影響とも囁かれている。



「文春の報道を受けて松本さんの所属している吉本興業は『法的措置を検討』と文春に対して抗議しました。松本さん本人も1月に自身のXで《事実無根なので闘いまーす》と投稿していました。



一切の芸能活動の休止を発表した松本さんは、今年1月に文藝春秋社などを相手に名誉を毀損されたとして東京地裁に提訴。5億5千万円の損害賠償などを求めた裁判を個人で起こしたのです」(スポーツ紙記者)



3月28日には第1回口頭弁論が開かれた。松本本人は出廷しなかったが、直前の25日にXなどで復帰への思いを吐露していた。



《人を笑わせることを志してきました。(略)世間に真実が伝わり、一日も早く、お笑いがしたいです》



現在、松本vs.文春の裁判は、提訴から約8カ月が経過している。



「もともと松本さんは裁判をすることまでは考えていなかったそうです」と語るのは松本の知人だ。



「ところが“身の潔白を証明すべきだ”と周囲から裁判を勧められ、踏み切ったと聞いています。しかし裁判では双方の主張が平行線をたどり、早期決着は望めない状況です。また出演していた番組が、松本さんが不在であっても成立しているという現実に次第に焦りを覚えていったそうです。



現在、自宅に後輩芸人たちを呼んで自身の復帰プランについて話しているそうですから、『一日も早くお笑いがしたい』という気持ちは強まっているのでしょう」





■“期日延期”の裏側で和解の話し合いが!?



そんななか、8月14日に予定されていた第2回弁論準備手続きの期日が延期に。このことが“松本電撃復帰の兆候”なのではないかといわれているのだ。



「民事訴訟法第93条3項には『口頭弁論及び弁論準備手続きの期日の変更は、顕著な事由がある場合に限り許す』とあります。一般的に、弁論準備手続きの期日の延期はかなり珍しいことなのです。



文春側の喜田村洋一弁護士は延期について『裁判所が決めたんです』と明かし、『証拠は20個ほど提出した』と強気な姿勢を見せていました。その言葉を信じるならば、延期の理由は松本さん側にあるということになります」(法曹関係者)



『サンデージャポン』(TBS系)などに出演している細野敦弁護士も、自身のYouTubeチャンネルの動画で延期の理由について、次のように推測している。



「8月14日というのは、週刊文春側が記事に対し真実であった、あるいは真実相当性があったということを立証する期日でした。それが延期になるということは、文春と松本さん側が水面下で和解の話し合いが続けられている状況かなと思います」



では“電撃和解”には、どういった条件が必要なのだろうか。前出の法曹関係者は次のように語る。



「松本さん側からすれば、訴えを取り下げた後に、被害女性たちから逆に提訴されることは絶対に避けなければなりません。



女性たちがこの件に関して今後は証言しないという約束を取り付けるための交渉を進めていると思われます」



そして文春側も和解にはけっして後ろ向きではないようだ。



「『週刊文春』としても裁判を続けるメリットはありません。編集部のスタッフも疲弊しており、和解もやむなしという雰囲気だと聞いています」(『週刊文春』関係者)



気になるのは世間やスポンサーの反応だ。吉本興業に近い芸能関係者はこう語る。



「私も松本さんが裁判から撤退する方向で動いていると聞いています。訴えを取り下げた後には、松本さんの年内でのテレビ復帰が発表されることになるようです。



松本さんは記者会見を行うことも検討しているそうですが、真相が解明されないままの復帰に視聴者や番組スポンサーがどんな反応を示すのかを測りたいという意図もあるのでしょう。



日本テレビの『ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!』の関係者は松本さんの復帰を待ち望んでいると聞きますし、TBSの『水曜日のダウンタウン』も番組スタッフたちからの松本さんへの信頼は絶大です。



とはいえ、性加害が報じられた後に多くのスポンサーが撤退していることを考えると、今後の信頼回復が“茨の道”であるのは間違いありません」



本誌は松本の代理人を務める田代政弘弁護士に訴えの取り下げへの動きについて取材するため、「八重洲総合法律事務所」に複数回取材を申し込んだ。しかし「個別に回答はしません」という返答を得られただけだった。



松本は“笑ってはいけない”生活から脱却できるのだろうか。

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