ゲオホールディングス(名古屋市)は「47都道府県別 リユース利用調査」を実施した。直近1年間でサステナビリティについて考える頻度が増えた(とても+ややの合計)都道府県の1位は「山口県」(44.0%)であることが分かった。
2位以下は「滋賀県」(40.0%)、「福岡県」(38.0%)が続いた。
ゲオHDは「帝国データバンクが山口県に本社を置く企業を対象に実施した調査では、60%超が『SDGs達成に積極的』と回答しており、山口県のサステナビリティに対する意識の高さが本調査結果にも表れている」とコメントした。
●リユースサービスの利用状況
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サステナビリティにつながる、ともいわれているリユースサービス(使わなくなったものを再活用する仕組み)。「月に1回以上、リユースサービスを利用している」と答えた割合は、「広島県」と「徳島県」が30.0%で同率1位だった。「広島県」「徳島県」は、サステナビリティに対する意識の高さでもトップ10にランクインしており、リユースに対する意識も高いことが分かった。
一方、月1回以上の利用者が最も少なかったのは「宮城県」の6.0%だった。
リユースサービスを年に1回以上利用している人に、使っている理由を聞くと「節約のため」(56.3%)がトップ。以下「不要なものを処分したい」(43.7%)、「レアものやヴィンテージ商品が手に入るから」(20.1%)が続いた。
「物価上昇が続く中、消費者の生活防衛意識の高まりによる節約志向に加え、家の整理や不要品を手放すことなどを目的に、リユースサービスを利用するニーズが高いことがうかがえる」(ゲオHD)。
●リユースサービスとの接点
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リユースサービスとの接点で最も多かったのは「店舗」(61.8%)。以下「フリーマーケットアプリ」(42.7%)、「オークションサイト」(41.5%)が続いた。
「オンラインサービスは一般化してきているものの、オフラインでの接点を求めている利用者が依然として多いことが推察される」(ゲオHD)。
「リユースまたは中古アイテムの購入経験がある」と答えた人に聞いた。過去1年間で購入した金額は、「1000〜5000円未満」(35.0%)が最も高かった。
都道府県別で見ると、「福井県」「福岡県」の13.0%が、過去1年に「10万円以上」購入しており、全体平均の3.7%を大きく上回っていた。一方、「秋田県」の35.0%は「1000円未満」と回答しており、他の都道府県と比べて購入金額が最も少なかった。
過去1年間でリユースサービスを通じて得た金額でも、「1000〜5000円未満」(27.8%)と回答する割合が最も高かった。
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都道府県別では、「東京都」の18.2%が「10万円以上」も換金しており、全体の3.8%を4倍以上も上回っていた。一方、「高知県」は「0円」(36.8%)と回答した人が最も多かった。
インターネットによる調査で、対象は47都道府県の10〜50代の男女2350人(各都道府県で男女25人ずつ)。調査期間は9月12〜26日。
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