女子チーム売却等で利益は約250億円と報告も…UEFAがチェルシーを調査へ

　UEFA（欧州サッカー連盟）は今シーズン終了後にチェルシーの財務表を調査する予定のようだ。4月1日、イギリスメディア『BBC』が伝えている。

　チェルシーは4月1日に2024年6月までとなる年度での決算書を公開し、1億2840万ポンド（約248億円）の税引き前利益を報告。2022年5月に現在の新オーナー体制になってから初のプラス決算となったことが明らかになっている。

　昨年の税引き前損失9010万ポンド（約174億円）から大幅な利益に転じた主な要因としては、選手売却費やチケット収益増などのほか、女子チームを売却したことが大きな理由となっている。

　昨年は本拠地『スタンフォード・ブリッジ』に隣接する2つのホテルをチェルシー・ホールディング社からBlueCo 22プロパティーズ社とどちらもオーナーのトッド・ボーリー氏とクリアレイク・キャピタル社が所有する姉妹会社に売却したことで、収益と持続可能性に関する規則（PSR）違反を回避していたチェルシー。今回も同様の形で女子チームをBlueCoに売却したことでプラス決算となったようだ。

　なお、このようなやり方でPSR違反を回避することに昨年も非難の声が上がったが、このような取引を禁止するために規則を変更しようとプレミアリーグ全クラブが対象となる投票が昨年6月に行われたものの、変更に必要な最低14クラブには届かない11クラブの賛成票にとどまり、否決。このため、チェルシーは他の19クラブと同様に今年1月にPSR違反の疑いがないことが明らかになっていた。

　しかし、UEFAはプレミアリーグのPSRよりも厳格なファイナンシャル・フェアプレー規則（FFP）を定めていることから、前年のホテル売却の件を含め、チェルシーは女子チームの売却についても他の全クラブと同様に改めてUEFAの独立委員会によって個別に調査されることになるようだ。

　ただ、処罰は和解または罰金の形で行われる可能性があるが、2022年にパリ・サンジェルマン（PSG）がUEFAのFFP規則に違反したと判断された際には、860万ポンド（約17億円）の支払いで終わった例もあり、厳しいスポーツ制裁を伴う可能性は低いと予想されている。

　プレミアリーグでは規定内での取引であり、問題ないと判断されているチェルシーだが、果たしてUEFAからはどのような判断を下されるのだろうか。