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異常気象などが話題になるたびに、改めて環境問題に目を向け、脱炭素に向けたアクションを考える。でも若い世代では、今さらというあきらめの気持ちを持つ人も少なくないようだ。「第六回 生活者の脱炭素意識＆アクション調査」（博報堂）によると、脱炭素社会に向け行動している人は10代と70代で4割を超える一方、10代では「行動が影響を与えると思わない」など諦めの気持ちを持つ人もいた。
2024年10月15〜16日に、全国の15〜79歳の1442人を対象に、脱炭素や気候変動に関する意識や行動がどのように変化しているのか聴取した。脱炭素やカーボンニュートラルという言葉の認知度は高く9割を超えたが、脱炭素社会に向けて行動していると回答した人は33.6％。年代別に見ると、10代と70代の“行動派”が他の年代より多い。逆に行動しない人にその理由をたずねると、「具体的に何をしたらいいのかわからないから」（30.4%）、「お金がかかりそうだから」（28.5%）という人が多かった。
また10代では、「自分一人の行動が影響を与えられると思っていないから」（23.3%）、「行動しても意味がないと思っているから」（16.5%）、「過激な思想家・意識高い系だと思われたくないから」（14.6%）といった項目が全体よりも高く、諦めの気持ちや他者評価を気にする傾向が強かった。
直近1年で「気候危機」を実感した人は7割にのぼった。「豪雨などの異常気象が多発したとき」（57.9%）、「外に出て猛烈な暑さを感じたとき」（54.5%）、「日本国内で最高気温が過去最高を観測したとき」（53.8%）など、日常生活の中で感じる異変がその上位にのぼった。
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