
職場の同僚が転職することを知り、自分も転職するべきかどうか悩んだことのある方…もしかしたら少なくないかもしれません。
転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリア株式会社が運営する調査機関「Job総研」は、「2025年 退職に関する意識調査」を実施し、結果を公表しました。その結果、「同僚の退職をきっかけに自分の転職意識が上がる」と回答した人が全体の7割近くを占めることがわかりました。
この調査は、全国の20〜50代の男女585人を対象として、2025年3月に実施されました。
まず、退職に対する心理的なハードルについて聞いたところ、「下がっていると思う」と答えた人は実に94.3%。特に20代と40代では96.5%が「下がった」と感じており、世代を問わず“辞めやすい空気”が広がっているようです。
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退職の心理的ハードルが下がった理由としては、「退職が一般的な選択肢になっている」(79.3%)が最多で、「無理に長く勤める必要がない」(51.4%)、「自己成長を重視する風潮」(48.7%)も多く挙げられました。
また、一般的に入社してから3年は在籍したほうがよいと言われることがありますが、「入社後3年は在籍した方がよい」と考える人は59.2%と、過半数にのぼっています。
職場を辞めたくても辞められなかった経験が「ある」と答えた人は全体の54.9%。理由としては、「転職先が見つかるか不安」(76.9%)が最も多く、「収入減の不安」(38.6%)や「現職より悪くなる懸念」(34.0%)など、将来への不安が主な要因となっています。
同僚の退職によって「転職意欲が上がる」と感じた人は全体の68.1%にのぼり、多くの人が影響を受けていることがわかりました。
また、同僚の退職までの期間に関して、ネガティブな印象を持たれやすい在籍期間は平均1.2年以内、逆にポジティブな印象を持たれるのは平均4.2年以降という結果になりました。
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なお、「3年は在籍すべき」という意識がない場合、退職しやすいと感じる人は71.2%にのぼりました。また、今後の転職周期については、平均3.2年、中央値および最頻値はいずれも3.0年と、比較的短いスパンでの転職を想定している人が多い結果となりました。
「今の時代、早期離職は当たり前」と感じている人は全体の77.8%にのぼり、多くが肯定的な意識を持っていることがわかりました。一方で、転職周期が早まることによる懸念としては、「人材が育成されない」(60.9%)、「管理職が減る」(35.4%)、「企業の賃上げが必要になる」(32.8%)など、組織運営への影響も指摘されています。
【出典】
パーソナルキャリア株式会社/<2025年 退職に関する意識調査>
- まいどなニュース
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