中居正広にも「法的措置」急浮上、前社長と元専務を提訴のフジ“風見鶏”姿勢に戦々恐々

　6月5日、フジ・メディア・ホールディングスは、港浩一前社長と大多亮元専務取締役に対して法的責任を追及するため、訴訟の準備に入ったことを発表。さらに、元編成部長ら5人の処分も明らかになり、フジテレビを巡る一連の問題は新たな局面を迎えた。

「体質の問題でしょ」

　フジテレビの清水賢治社長は記者団に対して、取締役としての善管注意義務違反が想定されるとしたうえで、「放送収入の大幅な低下がある」「どの程度因果関係があるかは現段階で申し上げられない」とコメント。

　今後、具体的な法的責任の内容や賠償金額が検討されていくこととなるが、調査報告書公表から約2か月が経過していることについては、「関係者へのヒアリングを複数回実施し、懲罰委員会で慎重に審議し決定を丁寧に進めた」と弁明している。

　一時はスポンサーのCM撤退などが頻繁に報じられていたが、徐々に状況が落ち着いてきていると思われていた中での突然の発表に、SNSでは、

《株主総会での追及を少しでも躱したいんだろうね》

《元社長と専務に全ての責任をしょわせたいんだな》

《女子アナ斡旋をしていたとされる幹部社員は解雇されないの？》

《フジテレビ自体の体質の問題でしょ》

　といった声があがっている。

フジの“風見鶏”的な姿勢

「世間では、どちらかというとフジテレビの昔からの体質が今回の問題の背景にあると捉える人が多くいます。同じフジテレビの中で、元社長や元専務の責任を追求するという行為事態が、2人に全ての責任を押しつけているように見えるのかもしれません」（芸能ジャーナリスト）

　さらに気になるのが、《中居氏にも法的措置をとるべきではないか》との声も上がっていること。清水社長は会見の中で、「我々はすべての選択肢を残したままという状態であるとしか申し上げられません」と発言し、中居氏への提訴の可能性についても含みを残した。

　果たして、中居氏が訴えられる可能性はあるのだろうか――。

「これまでの中居氏の問題をめぐるフジテレビの対応は、世論によって変化する“風見鶏”的な姿勢と言わざるを得ません。現時点では、中居氏への提訴について明言を避けていますが、世間の声がより厳しくなれば、流れが変わる可能性は十分にあります。場合によっては、企業のイメージを守るため、港氏や大多氏だけでなく、中居氏本人にも法的責任を問う動きが加速するかもしれません」（前出・芸能ジャーナリスト）

　果たして、中居氏が法的責任を追及される日は来るのか。世論の動向次第では、さらなる展開が待ち受けているのかもれない。