メモリ市場、生成AIやゲーミングを背景にDDR5の比率が4割目前

　パソコンの処理速度のカギを握るのは、CPU（SoC含む）とメモリ、ストレージだ。今回はその中のメモリにスポットをあてる。メモリ市場がどのような状況なのか、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で動向を探る。メモリの市場規模としては、販売数量・金額ともに右肩下がりで推移しており、活発な動きとは言い難い。しかし、今後市場が活性化する要素は多い。なお、ここではデスクトップ用のメモリを対象としている。

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　現在、メモリの最新規格は「DDR5」となる。しかし、一世代前の「DDR4」が販売のボリュームゾーンだ。DDR4の構成比は、2022年6月時点で86.3％を占めていたが、月を追うごとに構成比は減少。24年11月に56.6％と6割を下回り、25年6月は58.7％と若干持ち直したものの5割台で推移している。代わりに構成比を伸ばしているのが、最新規格のDDR5だ。23年2月に10.7％と初めて2ケタになり、24年10月に33.9％に達した後、25年6月まで4割を少し下回る水準を維持している。

　こうした動きの背景には価格の変化が影響している。そこで、比較可能なように1GBあたりの単価（GB単価）を算出し、DDR4とDDR5を比較する。

　22年6月のDDR4のGB単価は463.01円と500円を下回る。DDR5のGB単価は960.91円とDDR4に比べ、2倍強の差があった。ともに年月を経て、GB単価は下落の傾向を示す。

　まず、DDR4が300円を下回ったのは23年5月で、その後25年2月ごろまで250-300円で推移。再び下落に転じ、25年6月は229.87円。一方、DDR5のGB単価の変動はDDR4よりも激しく、22年6月から急落している。23年5月に初めて500円を下回った後、GB単価の下落は緩やかになり、25年2月まで400-500円の間で遷移する。翌3月に400円を下回ったが、その後も400円前後で推移している。

　DDR5はこのGB単価の下落を背景に大容量化が進み、平均容量は46GBを超えてきた。DDR4も緩やかではあるが大容量化は進んでおり、25年6月時点では30GB程度となっている。

　今後、メモリ市場を活性化する要素として挙げられるのは、Windows10のサポート終了や生成AIの普及、ゲーミングPCの需要増だ。

　まずWindows10のサポート終了に伴い、Windows11へのアップグレードを行うユーザーも増えるだろう。システム要件としては、Windows10（64bitの場合）の2GBから、Windows11では4GBと倍になる。次に、生成AIの急速な普及により、大容量のメモリを必要となっている。最後にゲーミングPCにおいても、快適な動作のために、大容量メモリが必要となる。今後、市場拡大へと転じる要素は多く、メモリ市場には明るい材料が揃っている。（BCN総研・森英二）

＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。