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英オックスフォード大学のジャーナリズム研究機関「The Reuters Institute」は10月28日(現地時間)、ソーシャルメディアにおけるニュースや時事問題の議論に影響を与えるインフルエンサーの調査結果を発表した。日本を含む世界24カ国のデータを算出。日本の1位は、2ちゃんねる創設者の西村博之(ひろゆき)氏だった。15位までのランキングは以下の通り。
【画像を見る】日本の“ニュースインフルエンサー”トップ15【英オックスフォード大研究機関が調査】
1. 西村博之(2ちゃんねる創設者、4chan運営者)
2. 堀江貴文(実業家)
3. 高橋洋一(経済学者)
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4. 滝沢ガレソ(著名人のゴシップを取り上げるXアカウント)
5. 池上彰(ジャーナリスト)
6. HIKAKIN(YouTuber)
7. 立花孝志(政治家)
8. 百田尚樹(作家)
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9. 有本香(コメンテーター)
10. 橋下徹(元大阪府知事)
11. 山本太郎(政治家)
12. Z李(暴露系SNSアカウント運営者)
13. 泉房穂(元明石市長)
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14. 渡辺直美(タレント)
15. 成田悠輔(経済学者)
ランキングには入らなかったものの、若者に人気の発信者としてタレント・中田敦彦氏と同氏のYouTubeチャンネル「NAKATA UNIVERSITY」も取り上げた。
The Reuters Instituteは結果について「ポピュリストや右翼の政治家、テクノロジー界の巨人が強く含まれている。ニュースに関しては、Xは依然として日本で重要な役割を果たしており、YouTubeはもう1つの主要な配信チャネルになっている」と分析。さらに“暴露系アカウント”の存在にも触れ「有名人のスクープや犯罪ニュースを専門とする、しばしば内容が薄いインフルエンサーアカウントも多数存在する」とした。
ただし日本や北欧は、米国やブラジル、メキシコ、インドネシアなどと比べてインフルエンサーの影響力が限られており、伝統的なニュースブランドの方が注目を集めやすいとした。原因についてはソーシャルメディアの利用度などで部分的には説明できるとしつつ、文化の違いなど他の要因も影響している可能性があるとしている。
調査は1月中旬から2月末にかけてオンラインアンケートとして実施。各国で約2000人ずつに、注目している人物を尋ねた。
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