マッサージ業倒産108件で過去最多　低価格競争とコスト高が直撃

　東京商工リサーチが実施した「マッサージ業」の倒産動向調査によると、2025年度の倒産件数は108件（前年度比14.8％増）となり、過去最多を更新した。店舗乱立による過当競争に加え、光熱費や人件費の上昇が収益を圧迫している。

【画像】「マッサージ業」の倒産件数　年度推移

●過去最多を更新、小規模事業者に集中

　2025年度は過去30年で最多となった。倒産の原因別では「販売不振」が91件（構成比84.2％）で最多。負債額別では、108件全てが1億円未満だった。資本金別では「1000万円未満」が104件（同96.2％）を占め、小・零細事業者の倒産が大半を占めた。

　マッサージ業には、整骨院、接骨院、鍼灸院のほか、カイロプラクティックなど多様な業態が含まれる。20〜40代の男女を中心に需要が広がり、リラクゼーション店なども含め成長産業となっている。コロナ禍を経て生活様式が変化し、ストレスによる自律神経の不調や頭痛、腰痛に悩む人が増えたことで、一定の需要が続いている。

●価格競争とコスト増で収益悪化

　一方で業態の垣根を越えた顧客獲得競争が激化している。大手チェーンの台頭や低価格の「もみほぐし」店の参入が相次ぎ、競争環境は厳しさを増した。施術内容と価格の線引きがあいまいなことに加え、コスト上昇分を料金に転嫁しにくい構造もあり、小・零細事業者を中心に厳しい経営環境が続いている。

　各事業者は、初回施術の無料サービスや口コミ投稿を条件としたクーポン配布、動画サイトやSNSでの情報発信など、多様な施策で集客に取り組んでいる。しかし、人件費や光熱費の上昇が続く中、人手依存型のビジネスモデルであることもあり、収益環境は厳しさを増している。

　東京商工リサーチは「顧客開拓には丁寧なカウンセリングや症状別の専門性といった差別化が不可欠で、顧客満足度を高めリピート率を向上させる必要がある。今後も業態の多様化とコスト上昇が続く中、特色を打ち出せるかが生き残りの鍵となる」と指摘する。

　本調査は、日本産業分類（小分類）の「療術業」（あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師などが業務を行う施術所）を対象に、2025年度の倒産（負債1000万円以上）を集計・分析した。