大阪学院大学が「生成AI利用ガイドライン」を策定　基本7原則などを掲示、学びの質向上と学術的誠実を目指す

　既に特別な存在ではなく、日常生活に自然に溶け込んでいる「生成AI」。それだけに、学業や業務への活用にも注意が求められる。大阪学院大学・大阪学院大学短期大学部(大阪府吹田市)はこのほど、「生成AI利用ガイドライン」を策定した。生成AIが持つ誤情報、盗用、情報漏えい、著作権侵害、差別・偏見の助長などのリスクを正しく理解し、抑制しながら、教育の質と学術的誠実性を担保する全学共通の基本ルールを示している。

　同大では、学内アカウントを通じて生成AI機能(Gemini、NotebookLM)を提供している。ガイドラインの対象となるのは、同大の学生(大学院を含む)、教職員(常勤・非常勤の別を問わない)と教育・研究・業務に関与する者。

　ガイドラインでは、適切な利用のための基本7原則として、「検証(ファクトチェック・根拠の確認)」「主体性・創造性の保持」「透明性(開示)と再現性」「授業・研究コミュニティのルール遵守」「著作権・引用・知的財産への配慮」「倫理・人権の尊重」「安全・コンプライアンス」を掲示。また、生成AIは契約形態やデータの取り扱いによってリスクが異なることから、「公開型」「個人契約型」「大学契約型」の3つの利用形態に分け、それぞれの推奨度・使用例・入力してはいけない情報を、表に分かりやすくまとめている。

　授業・課題などでの生成AIの利用可否や条件は担当教員の指示が優先されるとし、利用者には担当教員の指示と生成AI利用ガイドラインを遵守することを求めている。今後、生成AIを取り巻く状況の変化に応じて、ガイドラインを点検し、必要に応じて改定していくという。

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