EV需要減、ガソリン車に回帰　EYの世界32カ国消費者調査、EVに対する不安に地域的違いも

　EYストラテジー・アンド・コンサルティング（東京、EYSC）はこのほど、世界32カ国の一般消費者を対象に実施した自動車に関する意識調査「Mobility Consumer Index（MCI）」の概要を発表した。それによると、EV（電気自動車）の購入意向は主要国で軒並み低下する一方で、ガソリン・ディーゼル車の購入意欲が前回調査より増えているという。

　調査は2020年度から実施し、今回で6回目。今回は2025年秋に実施。フランス、ドイツ、英国などの14カ国、日本、中国、インドなどのアジア10カ国、米国、ブラジルの北中南米5カ国、南アフリカなどアフリカ3カ国の計32カ国、約2万1千人の一般消費者が回答した。

　2年以内に車を購入予定と回答した人（購入する可能性が極めて高い、ある程度高いと回答した人の合計）は全体の50％を占め、この人たちに購入予定の自動車の種類を聞いたところ、ガソリン・ディーゼル車を選択する人は50％に上り、前回の2024年度調査より13ポイント増加した。一方、EVを選択した人は14％で前回調査より10ポイント減少した。

　記者向けに今回の調査結果の概要を説明したEYSCのシニアマネージャー祝出洋輔さんは「今回の調査を実施したのは昨年秋なので、今年2月の米、イスラエルのイラン攻撃後の原油価格の上昇など中東情勢の影響は今回の回答結果には反映されていない」と断った上で、EV需要の減少は「（調査当時の）米国での自動車排出ガス規制の緩和に向けた動きやEV税額控除撤廃などが影響しているのではないか」との見解を示した。

　またEV購入予定を延期した人とEV購入予定を見直した「再検討中」の人は合わせて4割近くを占め、国別で最もこの割合が高かったインドでは5割に迫る44％に上った、という。

　EVの購入予定はないと回答した人が挙げた、EVに対する懸念事項としては「航続距離に対する不安」が29％で最も多く、次いで「充電ステーションの不足」（28％）「バッテリー交換費用が高い」（同）などが挙がった。

　祝出さんは「北中南米では充電インフラ不足、欧州では航続距離への不安、アジアでは充電設備の品質、相互運用性がそれぞれ課題として重視されている」と述べ、ＥＶに対する不安の地域的特徴を指摘した。

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