老後の夫婦2人暮らし、毎月の生活費はいくら必要？簡単3ステップで導き出す方法

夫婦やパートナーと歩む老後に必要なお金は、世帯ごとに大きく異なります。今回は、夫婦2人暮らしの老後の生活費を導き出すための3ステップを紹介します。

ステップ1：現在の支出と収入の見込みをチェック

老後は限られた収入の中で暮らしていくため、まずは夫婦で通帳やカード明細を出し合い、現在の支出を整理してみましょう。

夫婦世帯では、2人分の年金で生活していても、将来的にどちらか一方になれば、受給額が減ることになります。将来の家計の変化も意識しながら考えておくと安心です。

また「ねんきん定期便」などを確認し、自分たちが将来どのくらい年金を受け取れるのか把握しておくようにしましょう。

65歳以上、夫婦2人暮らしの平均的な生活費は？

総務省「2024年（令和6年）家計の概要」によると、65歳以上の夫婦無職世帯の実収入は月25万2818円、税金や社会保険料を差し引いた所得は22万2462円でした。一方、消費支出（社会保険料などを除く支出）は25万6521円となっており、約3万4000円の赤字となる計算です。

この数字を見て、「わが家はもっと使っているかも？」と不安に思う方もいるかもしれません。あくまで平均的な数字ではありますが、目安として知っておくといいでしょう。

ステップ2：老後に不要となる費用を整理

現在の支出をチェックすると、リタイアと同時に自然と消えていく「現役時代ならではのコスト」が意外と多いことに気付くはずです。

例えば、スーツや仕事用の衣類、クリーニング代などは代表的な例です。また、住宅ローンの完済や子どもの独立によって、住居費や教育費の負担が軽くなる家庭も多いでしょう。

さらに、保険の見直しも重要です。子どもが独立した後は、高額な死亡保障が不要になるケースもあります。現在の夫婦の暮らしに合わせて保障内容を整理することで、毎月の固定費を抑えやすくなります。

夫婦で一緒に支出を見直すことは、これからの暮らし方やお金の使い方を共有する機会にもなります。

ステップ3：老後に増えそうな費用を確認

老後の家計では、将来に備えるための支出を考えておくことも大切。特に意識したいのが、医療費や介護関連の費用です。定期的な健康診断や歯のメンテナンス、体力維持のための運動などは、健康な生活を続けるために欠かせません。

また、住まいにかかる費用も見落とせません。賃貸であれば更新料や火災保険料、持ち家であれば給湯器やエアコンの買い替え、水回りの修繕などに備える必要があります。予備費として一定額を確保しておくことが重要です。

さらに、いざというときに備え、「どの口座から支払うのか」「誰が手続きをするのか」などを夫婦で共有しておくと、将来の不安を軽減しやすくなります。

老後の生活費の目安は「現役時代の60〜70％」

老後の生活費は、一般的に現役時代の60〜70％程度が1つの目安とされています。まずは「今の支出」と「老後を目指す枠」の差がどれくらいあるのかを意識することから始めましょう。

そのうえで、老後には不要になりそうな支出を引き算。次に、これから増える可能性のある支出については、あらかじめ予算に足し算、または別枠で管理しておきましょう。

統計データや年金見込み額も参考にしながら、夫婦2人にとって本当に必要なお金の優先順位を整理していくこと。この話し合いのプロセスが、安心の老後生活へとつながります。

文：舟本 美子（ファイナンシャルプランナー）
会計事務所、保険代理店や外資系の保険会社で営業職として勤務後、FPとして独立。人と比較しない自分に合ったお金との付き合い方を発信。3匹の保護猫と暮らす。All About おひとりさまのお金・ペットのお金ガイド。
(文:舟本 美子（ファイナンシャルプランナー）)